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ビットコインはいつまでガチホすべき？複数の観点から目安を解説

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ビットコインはいつまでガチホすべき？複数の観点から目安を解説

2026.10.02 17:48

2026.10.02 17:48

仮想通貨（暗号資産）市場では、ビットコイン（BTC）をガチホする投資戦略が人気です。

2009年当時のビットコインは二束三文でしたが、十数年の歳月を経て数百万円の価値を付けています。このため、ガチホがリターンを最大化するとの考えは合理的に見えますが、いつまでガチホすれば良いのでしょうか。

当記事では、ビットコインをいつまでガチホすればいいのか、複数の視点からその目安を解説します。

ビットコインはいつまでガチホすべき？

いつまでガチホすべきか意見が割れるところですが、その目安をいくつか紹介します。

永遠にガチホすべき
半減期の翌年まで
ユーザー数の増加が見込めなくなるまで
マクロ環境が悪化するまで
税制が改正されるまで

永遠にガチホすべき

ビットコインが普遍的な価値を持つならば、永遠にガチホすべきかもしれません。

ビットコインはデジタルゴールドとも呼ばれます。総供給量の上限が決まっているのに加え、毎年の採掘量はわずかであり、これが金（ゴールド）を連想させます。

ビットコインの採掘量

ビットコインは、既に総供給量の約90％以上が採掘されています。残りの約10％は、2140年頃までかけて、少しずつ採掘されます。

ビットコイン、総発行量の9割がマイニング完了

ビットコインは、総発行量（2,100万BTC）のうち既に9割が採掘されました。そこで、マイニングとは何か、いつ上限に達するのか、世界の潮流はどうなっているかなどを紹介します。

ビットコインと金に同様の価値があるかについては、議論の余地があります。しかし、ビットコインが普遍的な価値を持つと仮定すると、永遠のガチホが最善な可能性があります。

ストック・フロー比率（Stock to Flow）の価格予想モデルによると、ビットコイン価格の永続的な上昇が示唆されています。2023年末に約1,600万円、2024年末に約5,000万円、2025年末には約1億8,000万円に到達し、その後も上昇し続ける見通しです。

画像引用元：BitBO

ストック・フロー比率とは

ストック・フロー比率は、金や銀、プラチナなど、コモディティの価格予想に用いられます。仮想通貨界隈で著名なアナリストのPlanB氏がビットコインの価格予想モデルに採用し、広く受け入れられるようになりました。この価格予想モデルでは、「既に発行されたビットコイン量」に対する「新規発行のビットコイン量」の割合で希少性を評価し、そこからビットコインの予想価格が求められます。

ビットコインの価値が高まり続けるのであれば、永遠にガチホするのもひとつの選択肢でしょう。

半減期の翌年まで

ビットコイン価格のピークで売り抜けたい場合、半減期の翌年までガチホするのが得策かもしれません。過去のビットコイン価格は、半減期の翌年にピークを迎えています。過去3回の半減期あたりのチャートは以下の通りです。

2012年から2014年にかけて

画像引用元：CoinMarketCap

2012年に半減期を迎えましたが、その年の値動きはわずかでした。2013年になると動意づき、年末にかけて急上昇したことが分かります。その後、価格は大きく下落しました。

2016年から2018年にかけての動き

画像引用元：CoinMarketCap

2016年に半減期を迎え、価格は徐々に上昇しました。しかし、チャートではほとんど変化がないように見えます。2017年になると上昇幅が大きくなり、年末にかけて急上昇しました。2018年になると一転して急落しています。

2020年から2022年にかけての動き

画像引用元：CoinMarketCap

2020年に半減期を迎え、翌年2021年に750万円まで上昇しました。その後は大きく下落しており、過去2回と同じ値動きになっています。

半減期とは

半減期とは、マイニングで得られるビットコインの数量が継続的に半分になるイベントです。4年に1回の頻度で採掘量が半分になります。

ビットコイン公開当時のマイニング報酬は50BTCでしたが、半減期を繰り返した結果、当記事執筆時点（2023年7月11日）のマイニング報酬は6.25BTCになっています。

マイニング

PoW（プルーフ・オブ・ワーク）型のブロックチェーンの維持に貢献して、報酬として仮想通貨を得ることを指します。PoS（プルーフ・オブ・ステーク）型のブロックチェーンの場合はステーキングと呼ばれます。

ユーザー数の増加が見込めなくなるまで

ビットコインの価値とは何か？について、人によって考え方が異なるかもしれません。ブロックチェーンを通信ネットワークだとみなすと、メトカーフの法則では、その価値は接続されているユーザ数の二乗に比例すると定義されます。

メトカーフの法則とは

メトカーフの法則は、コンピュータネットワーク研究者のロバート・メトカーフ氏にちなんだ法則です。元々は、電話やFAXなどのネットワークに関する法則として提唱されていましたが、最近ではインターネットに当てはめて使われるようになっています。

すなわち、ビットコインブロックチェーンのアクティブユーザー数が増え続ける限り、価値が高まります。

画像引用元：glassnode

これまで、ビットコイン価格とアクティブアドレス数はともに増加してきました。アクティブアドレス数が頭打ちになった時、ビットコインの売り時を探るべきかもしれません。

マクロ環境が悪化するまで

ビットコインは、株や債券、コモディティと同じく、マクロ環境の影響を受けます。マクロ環境の変化が不利に働けば、ビットコイン価格は下落します。

例えば、ビットコインは金利の上昇に弱いと考える人もいます。実際、2022年にビットコイン価格は下落トレンドに入っており、この年に米国は政策金利を引き上げ始めています。

金利の上昇による影響

金利が上昇すれば、現金の価値が高まるので、様々な資産が売られる傾向にあります。特にハイリスク・ハイリターンの資産や、インフレヘッジに利用される金（ゴールド）、利回りに価値が依存する債券などは、金利上昇の影響を受けます。

その他、ビットコイン価格は、仮想通貨規制やマイニング活動など、様々な要因によって変動します。今後のマクロ環境の変化が長期的に悪影響を及ぼすと考えるならば、それがガチホのやめ時かもしれません。

税制が改正されるまで

現時点でビットコインで大きな含み益がある場合、税制が改正されるまでガチホするのもひとつの選択肢です。

日本の税制では、仮想通貨取引から得た利益に最大45％の所得税がかかります。加えて、住民税は一律10％ですから、税率は最大55％になります。株やFXと比較して仮想通貨は税制面で不利です。

また、仮想通貨取引の利益は雑所得に分類され、特別控除がない、赤字の繰越ができない、株式等と損益通算できないという特徴を持っています。

雑所得とは

雑所得とは事業所得や給与所得などに該当しない所得を指し、公的年金などが該当します。

自民党デジタル社会推進本部の「web3政策に関する緊急提言」の中で、仮想通貨の税制を「20％の税率による申告分離課税」にするよう求めています。この要望は2023年度のものですが、2024年度以降も引き続き議論される見通しです。

仮想通貨の業界団体が「税制改正要望」を提出

2022年8月、日本の仮想通貨の業界団体が、税制改正要望を金融庁に提出しました。そこで、現在の税制の問題点と、要望内容を紹介します。

ビットコインはどこでガチホすべきか？

ビットコインをガチホする場所として、取引所を利用するか、ビットコイン対応のウォレットを利用するか、大きく分けて2つの選択肢があります。

日本国内の取引所ならば、安全にビットコインをガチホできます。全ての取引所は金融庁の管理下にあり、ハッキング対策や顧客資産の分別管理などの対策が実施されています。

また、過去にコインチェックやZaifで大規模なハッキング被害が発生し、また、FTXの経営破綻に伴うFTX Japanの閉鎖が発生しました。その際、顧客資産は返還されています。

その一方、個人ウォレットでビットコインをガチホする場合、このような補償はいっさい受けられません。シードフレーズの管理などを万全にしましょう。

シードフレーズとは

シードフレーズとはランダムに生成された単語の羅列で、リカバリーフレーズとも呼ばれます。ひとたび発行されると変更されることはなく、ウォレットを復元したり、異なるデバイスのウォレットと同期したりする際に利用します。

アプリ版Trust Walletの使い方まとめ｜ウォレット作成からスワップ・入出金など

スマホアプリ版のトラストウォレットの新規作成や、インポート方法、入出金、スワップの方法をそれぞれ解説します。サポートへの問い合わせ方法も紹介します。

運用しながらガチホすべきか？

ビットコインをガチホする場合、ウォレットに眠らせておく他、仮想通貨レンディングなどで運用することもできます。年利は数％前後を想定できます。

仮想通貨レンディング

仮想通貨レンディングとは、保有する仮想通貨を貸し出して金利を得られるサービスです。仮想通貨を貸し出すだけでなく、金利を支払って借り入れることもできます。

Bybitレンディングとは？使い方やメリット・デメリットを解説

Bybitレンディングとは、保有している仮想通貨を貸し出すことで利息収入を得られるサービスです。貸し出した仮想通貨はBybitを介して、信用取引や暗号資産ローンを利用したいユーザーに貸し出されます。

CeFi（中央集権型金融）とDeFi（分散型金融）の仮想通貨レンディングがあり、いずれも経営破綻やハッキング等で資金を失うリスクがあります。自身のリスク許容度を見極めて、運用の有無や量を決定する必要があります。

レンディング大手BlockFiが経営破綻した経緯を解説、連鎖するFTXの影響

2022年11月末、仮想通貨（暗号資産）レンディング大手のBlockFiが破産申請しました。これは大手取引所FTXの経営破綻の影響だと考えられています。

ビットコインの買い方

ビットコインは最も有名な仮想通貨であり、ほとんど全ての取引所で売買できます。各海外取引所におけるビットコインの取り扱い状況（USDT建て現物・デリバティブ）は下記の通りです。

仮想通貨取引所	現物	デリバティブ
（バイビット）	〇	〇
（バイナンス）	〇	〇
（ゲート）	〇	〇
（メクシー）	〇	〇
（ビンエックス）	〇	〇
（ビットゲット）	〇	〇
（コインイーエックス）	〇	〇

Bybit（バイビット）

現物	デリバティブ
〇	〇

Binance（バイナンス）

現物	デリバティブ
〇	〇

Gate.io（ゲート）

現物	デリバティブ
〇	〇

MEXC（メクシー）

現物	デリバティブ
〇	〇

BingX（ビンエックス）

現物	デリバティブ
〇	〇

Bitget（ビットゲット）

現物	デリバティブ
〇	〇

CoinEX（コインイーエックス）

現物	デリバティブ
〇	〇

海外の取引所であれば、日本語対応が充実しているBybit（バイビット）がおすすめです。

Bybitでビットコインを購入する方法

Bybitでは、3つの手順でビットコインを購入できます。

購入ページにアクセス
購入条件を入力
内容を確認して購入

手順1

まずは以下のリンクをクリックし、ビットコインの購入ページ（BTC/USDT）にアクセスします。

BybitのBTC購入ページへ

なお、Bybitを利用するには、口座を開設しておく必要があります。

Bybitの口座開設・本人確認の手順を解説！登録後に利用できる特典も

Bybitは豊富なサービスや魅力的なキャンペーンで人気の仮想通貨取引所です。本記事では「口座開設」「二段階認証の登録」「本人確認（KYC）」の手順、さらに登録後に利用できる特典について解説します。

手順2

ここでは最もシンプルな「成行」での購入方法を紹介します。成行でビットコインを購入するには、以下のように操作をして「BTCを買う」をクリックします。

番号	項目名	説明
1	「買い」または「売り」	通貨ペアの左の通貨を買って右の通貨を売るなら「買い」、左の通貨を売って右の通貨を買うなら「売り」を選びます。
2	注文方法	成行を選びます。
3	注文価格	購入したい数量を入力します。

BTCはUSDTを支払って購入します。そのため、USDTの残高が十分でない場合は、入金や両替が必要です。

Bybitの入金方法は４種類！おすすめの方法・日本円を用いた方法は？

Bybitへの入金方法は、仮想通貨だけでなくクレジットカードや銀行振込などがあります。そこで、それぞれのやり方や注意点を紹介しつつ、どの方法が最も良いか比較します。

手順3

内容を確認して「BTCを買う」をクリックします。注文は即座に確定し、購入したビットコインは現物アカウント残高に反映されます。

以下の記事では、買い方に関してより詳しく説明しています。有利な価格を指定する「指値」の使い方なども解説しています。

Bybitの使い方まとめ！入金から現物・デリバティブの取引まで

入金・現物取引・デリバティブ取引など、Bybitの各サービスの使い方を解説します。資金振替や履歴確認といった、基本的な機能の使い方も画像付きで紹介します。

ビットコインを保有する理由を再確認

ビットコインのガチホには数多くの正解があり、1つではありません。最終的には、自分で売り時を決める必要があります。

この機会に、「なぜ自分がビットコインを保有しているのか」という問いに対する答えを明確にすると良いかもしれません。将来性への期待、インフレのリスクヘッジ、ポートフォリオの多様化など、理由は色々あり得ますが、それに沿って売り時を判断できます。

作成日

：2023.07.11

最終更新

：2026.10.02

著者情報

Zero（ゼロ） | Zero

金融ライター

米大学で出会った金融学に夢中になり、最終的にMBAを取得。
大手総合電機メーカーで金融ソリューションの海外展開を担当し、業界に深く携わる。
金融ライターとして独立後は、暗号資産およびブロックチェーン、フィンテック、株式市場などに関する記事を中心に毎年500本以上執筆。
投資のヒントになり得る国内外の最新動向をお届けします。

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