作成日
:2021.03.02
2021.08.31 15:31
Google LLC(本社:1600 Amphitheatre Parkway Mountain View, CA 94043 USA
)【以下、Googleと称す】が手がける金融情報サービスのGoogle Financeが、仮想通貨市場に対応したことが明らかになった。今回、Google Financeは「Compare Markets」のタブに、「米国」「欧州」「アジア」「通貨」と並んで「仮想通貨」の項目を追加した。この仮想通貨タブをクリックすると、ビットコイン(Bitcoin)、イーサリアム(Ethereum)、ライトコイン(Litecoin)、ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash)などの仮想通貨価格がデフォルトで表示されるという。エイダコイン(ADA Coin)やポルカドット(Polkadot)、ステラ(Stellar)などのその他仮想通貨は検索結果にも表示されないが、リップル(Ripple)に関してはナスダックのRipple XRP Liquid Indexが参照できるようだ。
Google Financeが仮想通貨に対応した事実は、同資産クラスが主要な存在になりつつあることを示しているという。特にビジネスインテリジェンス(Business Intelligence)を開発するMicroStrategyが10億ドル相当のビットコインを追加購入したのに加え、電気自動車メーカーのテスラ(Tesla)が同じく15億ドル相当を購入するなど、米市場で仮想通貨の需要が高まっているようだ。
このように仮想通貨市場は急速に拡大しているが、仮想通貨を取り巻く環境はどのように変化していくのか、今後もその動きを見守っていきたい。
release date 2021.03.02
これまでビットコイン価格が大幅に変動した際には、Googleの検索エンジンで「ビットコイン」をキーワードとした検索数が増加する現象が度々観測されてきた。実際に2018年末に同仮想通貨価格が急落して直近13ヶ月の安値を更新した時には、ビットコインの検索数が急増したという。加えて、ビットコイン価格が乱高下していた2019年5月頃にも、個人投資家による関心の高まりを示すようにビットコインの検索数が高水準に達している。しかしながらここ数ヶ月間はビットコイン価格が史上最高値を更新したにも関わらず、その検索数は低調に推移しており、特に2017年の仮想通貨バブルの時とは全く違う傾向を示しているようだ。昨年末から続くビットコイン価格の高騰は機関投資家が主導しており、これまでの一過性のトレンドとは根本的に異なるとの見方もあるが、この好調はいつ頃まで継続するのか、今後も同仮想通貨の動向に注目していきたい。
作成日
:2021.03.02
最終更新
:2021.08.31
米大学で出会った金融学に夢中になり、最終的にMBAを取得。
大手総合電機メーカーで金融ソリューションの海外展開を担当し、業界に深く携わる。
金融ライターとして独立後は、暗号資産およびブロックチェーン、フィンテック、株式市場などに関する記事を中心に毎年500本以上執筆。
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