動画
作成日
：2019.04.01
サイバーセキュリティ企業のGroup-IB（本社：Progress Plaza Business Center 115088, Russia, Moscow, Sharikopodshipnikovskaya, bld. 1, Fl. 9 ）は、仮想通貨および法定通貨の盗難を目的としたアンドロイド向けの新型マルウェアの存在を報告した。
Gustuffと呼ばれるこの新型マルウェアは、全自動のハッキング機能を持つトロイの木馬という種類のもので、大量感染を促すサイバー兵器と形容されるほどの威力がある。Group-IBによると、Gustuffは、悪意のあるリンクを添付したSMS（ショートメッセージサービス）を送信し、そこから、ターゲットのデバイスに任意のプログラムをダウンロードさせるという。仮想通貨取引所や銀行のアプリケーションを標的とするGustuffは、Web偽装と呼ばれる方法により、偽のアプリケーションを作り出して、フィッシング詐欺の要領で重要なユーザーデータを不正に取得することが可能のようだ。
Group-IBの発表では、Gustuffが、コインベース、BitPay、Bitcoin Walletを含む32の取引所や関連サービスに加え、バンク・オブ・アメリカ、J.P.モルガン、Wells Fargo、Capital One、TD Bank、PNC Bankなどで使用されるアンドロイド向けアプリケーションが攻撃の対象となっていることが明らかにされた。また、対象のアプリケーション数では、米国が27、ポーランドが16、オーストラリアが10、ドイツが9、インドが8と、欧米でリリースされているアプリケーションが中心となっている。Group-IBによると、Gustuffは、ユーザーの利用を支えるAccessbility Service（アンドロイド向けアプリケーションの機能）を採用したアプリケーションのセキュリティを突破することが可能で、更に、有害なアプリケーションを排除する機能であるGoogle Play Protectも無効化することもできるという。
Bestofferというロシアのハッカー集団によって作成されたGustuffは、2018年4月にはその存在が確認されており、PayPalやRevolut、Western Union、eBay、Walmart、Skype、WhatsAppなど、様々なプラットフォームに対して有害となることも認識されている。金融市場がデジタル化に舵を切って以来、このようなサイバー犯罪は増加の一途をたどっているが、規制が緩い仮想通貨の登場で、急速な広がりを見せているようだ。最近では、北朝鮮が支援するハッカー集団による被害も報告されているだけに、仮想通貨市場のサイバー犯罪には、今後も注視して現状を伝えていきたい。
release date 2019.04.01
