作成日
:2024.06.21
2024.07.02 10:01
仮想通貨(暗号資産)のスワップとは、保有している仮想通貨を別の仮想通貨に交換することを指します。スワップができる取引所にはいくつかの種類があり、それぞれメリット・デメリットが異なります。
この記事では、仮想通貨のスワップの概要やスワップができる場所、スワップする上での注意点などを解説します。
まずはじめに、スワップの仕組みやメリットについて説明します。
仮想通貨(暗号資産)のスワップとは、自身が保有している仮想通貨を別の仮想通貨に交換することを指します。
たとえば、保有しているビットコイン(BTC)の代わりに、イーサリアム(ETH)を入手したいと考えていると仮定します。その際、スワップサービスを提供する取引所でスワップをすれば、交換元のビットコインとほぼ等価のイーサリアムと交換できます。
スワップは、円をドルに交換するといった法定通貨の両替に似た仕組みといえます。
スワップのメリットとして、スワップのタイミングを見定めることで利益を狙える点が挙げられます。
具体的には、保有している仮想通貨の相場が上がったときにスワップすることで、利益を得られる場合があります。
また、仮想通貨のポートフォリオを多様化できる点もスワップのメリットといえます。
仮想通貨は価格変動が激しい金融資産です。そのため、保有している仮想通貨の種類が1種類のみ、もしくは少ない場合、価格の下落やラグプルなどが原因で損失が発生するリスクが高くなります。しかし、スワップによって複数種類の仮想通貨を分散保有しておけば、そのようなリスクを軽減できます。
スワップと混同しがちな言葉として「ブリッジ」が挙げられます。仮想通貨(暗号資産)のスワップとブリッジにはどのような違いがあるのでしょうか。
スワップはここまで説明してきたとおり、ある仮想通貨をほかの仮想通貨に交換することを指します。
一方でブリッジとは、ある仮想通貨を2つ以上のブロックチェーンで利用できるようにする仕組みを指します。たとえば、イーサリアム(Ethereum)ブロックチェーン上にあるイーサリアム(ETH)を、ポリゴン(Polygon)ブロックチェーン上に移動することをブリッジと呼びます
スワップは仮想通貨の「交換」、ブリッジは仮想通貨の「移動」という点で、この2つは異なります。
スワップは通常、仮想通貨(暗号資産)取引所で行います。スワップができる取引所は、主に以下の2種類があります。
それぞれの特徴を解説していきます。
画像引用:Coincheck
CEX(中央集権型取引所)は、企業をはじめとする中央組織が管理・運営している取引所のことです。
CEXを利用すると、プラットフォーム上で、ある通貨と別の通貨をスワップできます。
CEXでスワップする場合は口座開設が必要です。その際、個人情報の提示および本人確認が求められます。また、ウォレットの秘密鍵はCEXが管理します。そのため、秘密鍵の紛失が原因でウォレットにアクセスできなくなる心配がありません。
一方で、CEXがサイバー攻撃などを受けた場合、秘密鍵が漏えいする可能性があります。また、CEXが破綻した場合には、預けていた資産にアクセスできなくなるリスクもあります。
日本国内のCEXには、以下のようなものがあります。
画像引用:PancakeSwap
DEX(分散型取引所)とは、中央集権的な管理者を必要とせず、ユーザー同士で仮想通貨を直接取引できる取引所のことです。
DEXは、ブロックチェーン技術を基盤にしたスマートコントラクトと呼ばれる機能を利用しています。この機能により、第三者を介することなく取引ができます。
また、DEXでは個人情報を登録する必要がなく、ウォレットを接続するだけでスワップができます。秘密鍵の管理もユーザー自身が行うため、ハッキング被害にあわないように自分自身でリスク管理をすることもできます。
しかし、ほとんどのDEXでは、日本円をはじめとする法定通貨を使って仮想通貨を購入することができません。そのため、元手となる仮想通貨はあらかじめCEXで購入しておく必要があります。
DEXの例として、以下のようなものが挙げられます。
スワップする上での注意点として、以下の2つがあります。
それぞれについて詳しく解説します。
スワップを行う際は基本的に手数料がかかります。そのため、利益が発生した場合も、利益のすべてが手元に残るわけではありません。
CEXでのスワップ手数料は、取引ペアの種類や取引量などによって異なります。また、DEXではガス代(トランザクション手数料)が発生します。ガス代は、DEXの基盤となっているブロックチェーンの種類やトランザクション量、時間帯などによって変動します。
日本国内では、以下のような仮想通貨(暗号資産)取引が課税対象になります。したがって、スワップにより利益が出たケースも課税対象に該当します。
スワップにより利益が発生しても、その利益を日本円に換金しなければ税金は発生しないと考えるかもしれません。しかし実際は、日本円に換金していなくても、利益が発生していれば課税対象となります。
このルールを知らずに仮想通貨取引を行っていると、適切な申告を行わなかったとみなされ、追徴課税や加算税などのペナルティを課される可能性があります。仮想通貨取引を行う際は、税務上のルールを理解し、適切な申告を行うことが重要です。
仮想通貨(暗号資産)のスワップでは、タイミングを見定めることで利益を狙える一方、損失が発生する可能性もあります。
損失をできる限り回避するには、スワップをする前に、仮想通貨の価格変動を十分に確認することが重要です。また、仮想通貨を初めてスワップする場合は、万が一損失が発生しても気にならない程度の額から始めたほうがよいでしょう。
作成日
:2024.06.21
最終更新
:2024.07.02
2017年に初めてビットコインを購入し、2020年より仮想通貨投資を本格的に開始。国内外のメディアやSNSなどを中心に、日々最新情報を追っている。ビットコインへの投資をメインにしつつ、DeFiを使って資産運用中。
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