作成日
:2024.04.16
2024.05.30 09:39
仮想通貨(暗号資産)OMNIは、レイヤー1ブロックチェーン「Omni Network」のネイティブトークンです。2024年4月12日、大手取引所のBinance(バイナンス)がローンチプールでのOMNIの取り扱いを発表したことで注目を集めています。
Omni Networkは、イーサリアムのロールアップエコシステムを1つに統合するブロックチェーンです。開発者はOmni Networkを使用することで、イーサリアムのすべての流動性とユーザーにデフォルトでアクセスできるグローバルアプリケーションを構築できます。
当記事では、仮想通貨OMNIの特徴や将来性、X(旧Twitter)での評判などについて解説します。
2024年4月12日、大手海外取引所のBinance(バイナンス)は、ローンチプールでの仮想通貨(暗号資産)OMNIの取り扱いを発表しました。
画像引用:Binance
Binanceのローンチプールとは、指定の仮想通貨を預けることで特定のトークンがもらえるイベントです。OMNIのローンチプールの条件は以下の通りです。
なお、Binanceへの上場日時は2024年4月17日午後9時(日本時間)で、取引可能な通貨ペアは以下の通りです。
仮想通貨(暗号資産)OMNIは、レイヤー1ブロックチェーンであるOmni Networkのネイティブトークンです。
画像引用:Omni Network
OMNIは、トランザクション手数料の支払いやステーキングなどに利用されます。また、Omni Networkにおけるガバナンストークンとしても機能します。
ステーキングとはPoS(プルーフ・オブ・ステーク)の仮想通貨で採用される仕組みで、ブロックチェーンの維持に貢献する対価として報酬を得ることを指します。また、仮想通貨を貸し出して報酬を得られるサービスをステーキングと呼ぶこともあります。
ガバナンストークンとは、DeFi(分散型金融)のサービスにおいて、プロジェクトの新しい機能の追加・削除・変更や、開発などの方針の提案(投票)を行う権利を持つトークンのことです。ガバナンストークンを多くの利用者に配ることは、プロジェクトの分散化を目的としており、保有者はDeFiサービスの運用に関わることができます。
Omni Networkは、イーサリアムのロールアップ間の断片化問題を解決し、開発者がグローバルアプリケーションを開発できるプラットフォームを提供します。
ロールアップは、トランザクションの処理速度と効率性を向上させる仕組みです。代表的なものとして、オプティミスティックロールアップとZKロールアップの2種類が存在します。
イーサリアムはこれまで、トランザクションの処理速度や効率性を上げるために、ロールアップ技術の開発に取り組んできました。
しかし、ロールアップが普及するにつれて、イーサリアムのユーザーや資金はサイロ化したエコシステムに分裂し、ネットワークから得られる恩恵が低下しています。
ビジネスやITなどの領域において、業務プロセスや業務アプリケーション、各種システムが孤立化し、情報がうまく連携されていない状態のことを意味します。
エコシステムが断片化すると、以下のような問題が発生します。
そこでOmni Networkは、すべてのロールアップをまとまりのある相互運用可能なネットワークに統合することで、これらの問題を解決しようとしています。その結果、エコシステムは以下のように改善されるとしています。
Omni Networkは、EigenLayerのリステーキングの仕組みを活用し、リステーキングされたイーサリアムとステーキングされたOMNIの組み合わせによって、ネットワークを保護しています。
これにより、Omni Networkは相互運用性に強みを持つプロトコルの中でも、高水準のセキュリティを得ることができます。
リステーキングとは、イーサリアム本体でステーキングしつつ、別のプロジェクトでも再度ステーキングする仕組みのことです。リステーキングすることで、通常のステーキング報酬よりも多くの報酬を獲得でき、資金効率を高められます。
仮想通貨(暗号資産)OMNIは、エアドロップの話題などを中心にX(旧Twitter)上で言及されています。
エアドロップとは仮想通貨の無償配布を指します。知名度向上などを目的として新規プロジェクトが実施する例が多く、仮想通貨をもらうには公式ツイッターをフォローすることなど一定の条件がつく場合もあります。
特に、NFTコレクション「Pudgy Penguin」のホルダーがOMNIのエアドロップ配布対象になっていることから、Pudgy Penguinホルダーの間で話題になっている様子が見受けられます。
仮想通貨(暗号資産)OMNIの将来性に関わる項目として、以下が挙げられます。
Omni Networkは、これまでに合計1,800万ドルもの資金調達に成功しています。Pantera CapitalやJump Crypto、Coinbase Venturesなど、仮想通貨業界を代表するVC(ベンチャーキャピタル)から出資を受けました。
画像引用:Omni Network
なお、Omni Networkは1,800万ドルの資金調達を行うにあたって、総供給量の20%を超えるOMNIを売却しています。
Omni Networkは2024年3月に、分散型ステーキングプロトコル「ether.fi」との間で、ETHの委任契約を締結したことを発表しました。
6億ドル相当のETHはEiganLayerでリステーキングされ、Omni NetworkとEiganLayerのセキュリティ強化に使用されるようです。Omni Networkのセキュリティ向上に貢献する委任契約となっており、プロジェクトの安定的運用におけるプラス要因になると考えられます。
当記事執筆現在(2024年4月15日)、すでに20以上のプロジェクトがOmni Networkのエコシステムに名を連ねています。具体的には、以下のようなプロジェクトが掲載されています。
上記の通り、業界を代表するようなプロジェクトがOmni Networkを活用すると考えられ、今後もOmni Networkを中心としたエコシステムが拡大していくと予想されます。
仮想通貨(暗号資産)OMNIの総供給量は1億OMNIに設定されており、上場時の流通量は約10.39%となる見込みです。
仮想通貨OMNIの配分先と配分比率は、以下の通りです。
番号 |
説明 |
---|---|
1 |
20.06%がプライベートセール投資家に割り当てられています。 |
2 |
5.77%がパブリックローンチに割り当てられています。 |
3 |
3.50%がBinanceローンチプールに割り当てられています。 |
4 |
25.25%がチームに割り当てられています。 |
5 |
3.25%がアドバイザーに割り当てられています。 |
6 |
29.50%がエコシステムに割り当てられています。 |
7 |
12.67%がコミュニティに割り当てられています。 |
また、トークンのリリースは以下のスケジュールで進行する予定です。
画像引用:Omni Network
仮想通貨OMNIの使い道として、主に以下が挙げられます。
OMNIは、トランザクション手数料(ガス代)の支払いに利用されます。
ガス代とは、ブロックチェーン上でトークンを送付する際やスマートコントラクト実行時などに発生する手数料です。トランザクションの検証作業を行うマイナーやバリデータへの報酬としての側面も持ちます。
OMNIの保有者は、プロトコルのアップグレードなど、様々な意思決定に関与できます。
ユーザーはOMNIをステーキングすることで、Omni Networkのセキュリティ維持に貢献できます。
Omni Networkは様々なプロトコルと多様な関係性を築きますが、特にEigenLayerとのつながりの強さは無視できません。
EigenLayerはリステーキングプラットフォームとして、仮想通貨(暗号資産)業界でも注目を集めており、ハッキングなどの対象として狙われやすい状況にあるともいえます。
EigenLayerで何らかの問題が発生したり、リスクに晒されたりすれば、Omni Networkや仮想通貨OMNIにも少なからず影響があると考えられます。
Omni Networkは、断片化したイーサリアムのロールアップエコシステムを統合し、ユーザーにも開発者にも使いやすい環境を作り出します。今後EigenLayerの成長と共に、Omni Networkにもさらなる注目が集まっていくかもしれません。
作成日
:2024.04.16
最終更新
:2024.05.30
フリーランスのWebライター。ブロックチェーンがもたらす非中央集権的な世界観に惚れ込み、暗号資産・NFT・ブロックチェーンゲームなどweb3のジャンルにしぼって記事を執筆。自らの暗号資産投資やNFT売買の経験を活かし、暗号資産の投資情報をできる限りわかりやすくお届けします。
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