リップル社会長、仮想通貨のコンセンサスアルゴリズム移行を提言

Ripple, Inc.【以下、リップル社と称す】の共同創設者兼会長であるChris Larsen氏は、ビットコイン（Bitcoin）を始めとする仮想通貨（暗号資産）がPoW（プルーフ・オブ・ワーク）から脱却し、効率的で環境負荷の低いコンセンサスアルゴリズムに移行すべきだとの考えを示した。[1]

Larsen氏によると、PoWベースの仮想通貨によるエネルギー需要および二酸化炭素排出量は持続不可能な水準に達しており、ビットコインを筆頭に仮想通貨市場全体がPoS（プルーフ・オブ・ステーク）やフェデレーションコンセンサスなどを採用する必要性が高まっているという。現在、ビットコインだけでも米国の約1,200万世帯分の電力に相当する年間平均132TWhを消費しているのに加え、年間推定6,300万トンの二酸化炭素を排出している。新しく開発される仮想通貨の多くは、より効率的なシステムを採用する傾向にあるものの、依然としてPoWは主要な存在となっており、時価総額では市場全体の43％が同コンセンサスアルゴリズムに依存している状況だ。

マイニング報酬が減少するにつれて、PoWベースの仮想通貨によるエネルギー需要は低下していくという議論もあるが、現実では仮想通貨価格の値上がりがそれを阻害している。例えば、ビットコインは年間18％の価格上昇で4年毎の半減期による消費電力減少の効果を相殺するという。昨年からビットコイン価格は上昇を続けており、JPモルガンやMicroStrategyが予想するようにこのトレンドが長期化した場合、2020年台の終わりまでにビットコインの二酸化炭素排出量は年間数ギガトン規模に達する見通しだ。

この問題は以前から認識されており、ビットコイン開発者のHal Finney氏でさえもPoWのエネルギー消費量が懸念事項であると述べ、何らかの対策が必要であることを示唆していた。これに対してPoSへの移行を決定したイーサリアム（Ethereum）やバイナンスコイン（Binance Coin）などの仮想通貨は、持続可能なシステムを構築することで対処する方針を示している。また、人気仮想通貨のリップル（Ripple）は、フェデレーションコンセンサスを利用して米国の約50世帯分の電力消費で年間6,200万件以上のトランザクションを処理し、カーボンニュートラルな運用を可能にしているようだ。

仮想通貨が普及する上で環境への配慮は重要な課題となっているが、これに対して仮想通貨業界はどのような動きに出るのか、今後も仮想通貨関連プロジェクトや企業の取り組みに注目していきたい。