ジーキャッシュ、半減期の影響でインフレが緩和される可能性

匿名通貨のジーキャッシュ（Zcash）は、今年11月中に104万6,400番目のブロックで初の半減期を迎える予定だが、それに伴って仮想通貨コミュニティでは同仮想通貨価格のインフレが緩和される可能性があるとの議論が展開されている。[1]

ジーキャッシュは通貨発行上限数が2,100万ZECに定められており、希少性が担保されているはずだが、他の仮想通貨と比較しても極端に高いインフレ率に悩まされているという。現時点でジーキャッシュの年間インフレ率は28.19%を記録し、ビットコイン（Bitcoin）の1.44%を大幅に上回っている。特に2019年はその傾向が強く、ビットコイン価格が通年で90％以上増加したのに対して、ジーキャッシュ価格は同期間中に88％減少した。

しかしながらDigital Assets Dataの仮想通貨アナリストであるConnor Abendschein氏は、今年11月の半減期を境に、このインフレ率が緩和される可能性があると述べている。現在、ジーキャッシュ価格は対米ドルおよび対ビットコインで史上最低の水準にまで下降しているが、一般的に強気なイベントだと考えられる半減期が到来することで上昇に転じるとの期待が高まっているようだ。2019年8月に半減期を経験したライトコイン（Litecoin）は、ビットコイン価格の推移が低調だったにも関わらず、同年の第1四半期に価格を倍増させ、続く第2四半期には更に100％の高騰を見せた。また、先日、3回目の半減期を迎えたビットコインは、2カ月間で3,867ドルから1万ドルに価格を上昇させており、半減期が有効であることを示している。

加えて、MessariのWilson Withiam氏は、マイナーによる仮想通貨売却の圧力が最初の半減期では弱まりやすく、ジーキャッシュもその恩恵を受ける可能性があると主張している。実際に2012年におけるビットコインマイナーの潜在的な売り圧力は、最初の半減期後に出来高の割合にして135％から67％にまで急落したという。これに伴ってビットコイン価格も半減期前から6％増加し、翌年4月には過去最高となる260ドルにまで到達した。

これまでジーキャッシュのマイニング報酬は、その80％がマイナー、約15％が投資家や創立者グループ、約5％が開発やサポートを担うElectric Coin Co.【以下、Electric Coin】に割り当てられるようになっていた。しかしながら今回、ジーキャッシュコミュニティは、11月に投資家や創立者グループへの分配を廃止し、8％をサードパーティ企業の助成プログラム、7％をElectric Coin、5％をジーキャッシュ財団、引き続き80%をマイナーへの予算とすることを決定している。この変更は半減期と併せてジーキャッシュに大きな影響を与えると考えられるが、同仮想通貨価格はどのような推移を見せるのか、今後もその動向を見守っていきたい。

release date 2020.05.27

• CoinDesk

  https://www.coindesk.com/zcash-cryptocurrency-first-halving-inflation