NFTは意味がない？NFTが持つ価値やその将来性を解説

2021年頃から、仮想通貨（暗号資産）市場では、NFTが大きなブームとなっています。デジタルアートやブロックチェーンゲームの流行で、NFTは投資対象として高値を付けるようになりました。

結果的にクリエイターや企業などがNFT分野に参入してきており、数多くの作品やプロジェクトが公開されています。しかし、2022年に入ってからは、仮想通貨市場の低迷に同調する形で勢いを失っています。

巷では「NFTは意味がない」と囁かれていますが、それは本当でしょうか。当記事ではそういわれる理由と併せて、NFTの概要やNFTが持つ投資以外の価値、その将来性を解説していきます。

意味がないとしてNFTの存在価値が疑われる理由は何でしょうか。その背景には以下のような理由が存在すると考えられます。

元々、NFTはデジタルアートが仮想通貨コミュニティで人気となったことで流行しました。

代表的なNFTのデジタルアートとしては、ゾンビをモチーフにした「Crypto Punks」や、猿のイラストで有名な「Bored Ape Yacht Club（BAYC）」などがあります。これらのNFTは、数千万円から数億円の価格を付けました。

画像引用：Larva Labs

画像引用：OpenSea

NFTそのものは、複製できません。しかし、NFT化した画像等は容易に複製できます。画像をコピーして別途保存し、それをNFT化するだけで完成です。

この結果、NFTマーケットプレイス大手のOpenSeaでは、80％以上の出品が盗作など不正に作られたものになりました。

これでは、安心して購入できません。知らなかったとはいえ盗作を購入した場合、本来の著作権所有者とのトラブルに巻き込まれてしまうかもしれません。また、偽物を高額で購入してしまった場合、投入資金を全て失うことになります。販売者は誰なのか分かりませんから、一般的には泣き寝入りするしかありません。

この場合、NFTは意味がないどころか害悪でさえあります。

デジタルアートと並んで、Play to Earnのブロックチェーンゲームでも、NFTは広く活用されています。

画像引用：CoinMarketCap

NFTの流行に伴って、詐欺的なプロジェクトが蔓延しています。

具体的には、模倣品や偽物のデジタルアートを売りつけたり、ホワイトペーパー通りにプロジェクトを遂行しなかったり、全くもって活動を行わないプロジェクトなども存在します。

あからさまな詐欺プロジェクトからグレーなものまで、その程度はまちまちなので、詐欺と断定することは難しいです。しかし、NFTは規制が緩いこともあり、市場がカオスの状態であることは確かです。

NFTバブルの崩壊と相俟って、玉石混交の市場環境が改善しないことが、投資家離れを加速させる要因となっているようです。

NFTは日本語で非代替性トークンと呼ばれる技術です。主にデジタルアートやブロックチェーンゲームに利用されており、音楽や動画などを含む幅広いデジタルコンテンツにも利用可能です。

通常の仮想通貨と同じく、ブロックチェーン上で発行されます。また、イーサリアム（ETH）やソラナ（SOL）などのプラットフォーム上で、自由に発行できます。

これらのNFTは、OpenSeaやLooksRareなどのNFTマーケットプレイスを通じて売買されます。クリエイターがNFTを直接販売する市場を一次流通市場、投資家がそれを売買する市場を二次流通市場と呼びます。

NFTは非代替性トークンという名の通り、代替不可能で唯一無二の存在であるという特性を持っています。それぞれが固有の価値を持っており、他のNFTで代替することはできません。似たものであっても、それぞれ異なります。

例えば、日本最大級のブロックチェーンゲーム「クリプトスペルズ」では、マーケットプレイスでNFTカードを自由に売買できます。下の画像内、強調したカードを比較しますと、絵もレベルも全く同じです。しかし、明確に別物として認識され、それぞれ個別に売買できます。これができるのは、NFT技術のおかげです。

その一方、ビットコインはどれも同じ価値を持っています。このため、自分が持っている1BTCと他人が持っている1BTCを交換しても、何も問題ありません。

画像引用：Crypto Spells

NFTはスマートコントラクトに対応しているので、様々な付加価値や機能を盛り込むことができます。

具体的な例としては、取引毎にロイヤリティがクリエイターに支払われるようにしたり、DeFi（分散型金融）やブロックチェーンゲームで利用可能にしたりすることが挙げられます。現時点でNFTの活用は限定的ですが、この特徴を用いたサービスも多く出てくると考えられます。

ここで、NFTの仕組みを確認します。仕組みを知ると、注意点も分かってきます。一般的に、画像や動画の容量は大きく、それを全てブロックチェーンに載せると大変な重さになってしまいます。そこで、画像等のデータは外部に保存します。

そして、NFTトークンと1対1で紐づけます。下の画像の例の場合、特定のID番号「15245」と外部データが結びついています。見た目が全く同じ外部データがあったとしても、IDを参照することで特定可能です。

上の簡単な解説を理解すると、NFT利用の注意点が2つ分かります。

1つ目に、外部データは自由に変更できるという点です。NFTはID番号で固定されており、そのNFTは外部データと紐づけられています。この関係は変更できませんが、外部データの中身は変更できます。画像などを上書きして保存したり、削除したり。

悪意あるNFT制作者からNFTを買うと、いつの間にか外部データの中身を書き替えられてしまう可能性があります。このため、外部データは十分に分散化されたストレージで保存されている必要があります。十分に分散化されていれば、データの書き換えは難しくなります。

NFTを購入する際は、対象となっているものがどこに保存されているかを確認するのが望ましいです。しかし、多くのユーザーにとって、その確認は難易度が高いです。よって、トラブルに巻き込まれないために、信頼できるマーケットプレイスで、信頼できる販売者から購入するのが望ましいです。

本来、仮想通貨とは取引相手の信用問題から解放してくれる技術です。しかし、NFTについては、取引場所や取引相手について信頼度を確認する方が安全です。

NFTを買うとはすなわち、そのNFTを所有するという意味です。では、上の簡潔な解説図において、どの部分を所有していると考えればよいでしょうか。

トークンそのものでしょうか、NFTという技術でしょうか。あるいは、外部データでしょうか。ゲームアイテムの場合、外見の絵が同じものがたくさんあります。中のデータはそれぞれ異なりますから、例えば「武力：100」というデータが所有権の対象になるでしょうか。

少なくとも日本においては、NFTは所有権の対象にならないと理解されています。民法がNFTを想定していないので仕方ない面もあります。NFTの売買とは利用権の売買である、という表現の方が適切でしょう。しかし、少なくとも日本の法律では想定されていない事態なので、トラブルが発生しても対応できない可能性があります。

海外においても、NFTの所有権を認めていたりそもそも規定がなかったり、さまざまでしょう。NFTは国境の概念が薄いので、トラブルに巻き込まれた場合の対処は困難になると予想できます。

このため、外部データの書き換え問題と同様、取引場所や取引相手について相手の信頼度を確認する方が安全です。

NFTは投資対象として注目を浴びがちです。投資対象として価値が高まらなければ意味がないと思うかもしれませんが、保有者はNFTを通じて様々な恩恵を受けることができます。

多くのNFTには、保有者限定のコミュニティが付随しています。そのコミュニティは、Discord（ディスコード）のチャットルームだったり、現実世界のイベントだったりします。

上記で紹介したBored Ape Yacht Clubなどは、Discordのチャットルームを主なコミュニティの場としています。それ以外にも本家から派生したプロジェクトが多数存在しており、メタバースゲームやDeFiなど、様々なサービスがコミュニティを軸に展開されています。

他のファンと繋がれることは、NFT保有者にとって価値ある体験となるかもしれません。

NFTはWeb3.0時代のデジタルIDになると考えられています。

仮想通貨市場では積極的にエアドロップが行われており、特定のNFT保有者限定のエアドロップもあります。NFTプロジェクトが提携する別プロジェクトの仮想通貨を貰えたり、新規リリースされるNFTを貰えたり。

プロジェクトの中には、エアドロップ以外にも、ファン向けのグッズやイベントの参加権などが付与されることがあります。

NFT市場は停滞しており、ブームが終了したと目されています。その取引量は、2022年9月末までに年初比で97％減少している状況です。

各国の金利政策が仮想通貨市場全体にマイナスに働いている模様で、NFTにも影響が及んでいます。しかし、短期的なものだと予想する向きもあります。

すなわち、NFT市場は長期的に成長することが見込まれています。米市場調査会社のマーケッツアンドマーケッツは、市場規模が2022年の30億ドルから2027年の136億ドルまで4倍以上に成長すると予測しています。その年間平均成長率は35％に達する見通しです。

これは、現在主流となっているデジタルアートやブロックチェーンゲームのNFT以外も含むので、単純に既存のNFTが値上がりするという意味ではありません。しかし、NFTが再び盛り上がる可能性があることを示唆しています。

少なくとも、長期的に見て「NFTは意味がない」ということはないでしょう。

NFTの利用例はまだ多くありません。実証実験や一部で実現している利用例はありますが、それらの大々的な普及がNFT市場全体の発展に貢献すると期待されています。

NFTfiはNFTとFinance（金融）を掛け合わせた造語です。現在のDeFiのように、NFTを担保に仮想通貨を借り入れたり、NFT化された証券を取引できます。

既に仮想通貨市場にはたくさんのメタバースが存在します。その中のアイテムはNFTで発行されているので、メタバースが主流となれば、土地のNFTやファッションアイテムのNFTがより活発に取引されるようになるかもしれません。

NFTチケットは、イベントのチケットをNFT化したものです。欧州のサッカースタジアムなどでは実用化されつつあります。

ブロックチェーンを活用して、ヘルスケア関連のデータ管理も可能です。それをNFTとして個人に受け渡せば、Web3.0のサービスと連携可能になるかもしれません。業界の大手企業は、NFTに関する特許を出願しています。

SoulBound Token （SBT）は譲渡不可のNFTで、個人情報を証明可能です。既に大手取引所のBinanceが実用化しており、特定の条件を満たしたユーザーに独自のSoulBound Token「Binance Account Bound Token」（BAB）を発行しています。

2022年に入ってから、仮想通貨市場には逆風が吹いています。よって、NFTの不調はある程度仕方がないことなのかもしれません。しかし、長期的にはNFTのポテンシャルは高く、凄まじい成長を遂げることが予測されています。

すなわち、決して「NFTは意味がない」というわけではないといえるでしょう。NFTを取り巻く環境が変わらなければ厳しいですが、転換期にはチャンスが巡ってくると考えられています。長期の視点で投資を考えると良いかもしれません。