イーロン・マスク氏、ビットコインが抱える環境負荷の問題に改善案を示す

5月20日、米電気自動車メーカーのテスラ（Tesla）でCEOを務めるイーロン・マスク氏が、ビットコイン（Bitcoin）が抱える環境負荷の問題に対し、マイニング事業者の再生可能エネルギー利用を監査すれば、懸念を緩和することができるとの見解を示した。

先日、マスク氏は環境への配慮からテスラのビットコイン決済の受付を停止すると伝えた。しかし、ARK Investmentのリサーチディレクターであるブレット・ウィントン氏にマイニング事業者が太陽光を始めとする再生可能エネルギーの利用を促進する可能性があると指摘されるなど、ツイッター（Twitter）上で反論を受けていた。これに対してマスク氏は、再生可能エネルギーが使用されたならビットコインマイニングのエネルギー消費が極端に伸びなかった可能性があると前置きした上で、マイニング事業者上位10社の監査済みの統計を公開することでこの問題は容易に解決できると回答している。 [1]また、マスク氏は仮想通貨（暗号資産）のトランザクションあたりの電力消費量が0.1キロワット時（kWh）以下が望ましいと述べ、ブロックチェーンの電力効率も重視する必要があることを示唆した。

このマスク氏の発言は仮想通貨市場で波紋を呼んでおり、クリーンかつ持続可能なシステムにシフトすることに対して関心が高まっているようだ。例えば、イーサリアム（Ethereum）はPoS（プルーフ・オブ・ステーク）ベースのETH2.0に移行することで、現行の99.95%以下にまで電力消費を削減することが可能になると公表している。この比較はあくまでも試算だが、イーサリアムマイニングにおける年間消費電力はイラクや香港を上回る規模に達すると考えられるため、PoSを採用することは効果的な選択だと言えるだろう。

最近では、仮想通貨のエネルギー問題に取り組むCrypto Climate Accordが発足されたのに加え、米大手決済企業のSquare（スクエア）によりビットコインの二酸化炭素排出ゼロを目指すBitcoin Clean Energy Investment Initiativeが立ち上げられている。環境負荷の問題改善に向けた様々な動きが見られるだけに、今後も仮想通貨市場での展開に注目していきたい。