機関投資家の市場参入でビットコインの供給不足が顕著化

機関投資家が仮想通貨（暗号資産）市場に参入してきているのを背景に、流通するビットコイン（Bitcoin）数が減少していることが明らかになった。[1]

ブロックチェーンのデータ分析を行うGlassnodeによると、流通するビットコイン数は過去1年で少しずつ減少しており、現時点でその数は400万BTCを下回っているという。直近30日間におけるリキッド・サプライ・チェンジ（Liquid Supply Change）はほとんどマイナスであり、過去1年間でも7月から8月、12月の期間を除いて昨年4月以降はマイナスで推移しているようだ。これに対してGlassnodeはビットコインが深刻な供給不足に陥る可能性があると警告している。

昨年5月のビットコインの半減期以降、PayPal（ペイパル）やSquare（スクエア）が仮想通貨関連サービスを開始したことを皮切りに、既存の金融業界から大手企業が仮想通貨市場への参入を計画している。このような状況を受け、OTC（店頭取引）ブローカーのAlessandro Andreotti氏は、機関投資家がマイニングされるよりも多くのビットコインを購入していると述べ、全ての企業に行き渡るほどビットコインの供給量が十分ではないと説明した。

最近、ビットコイン価格が過去3週間の最安値を記録した。しかしながら今年1月の暴落時と比較すると、機関投資家がポジションを手放さずにビットコインを長期保有する傾向を示しており、それがビットコイン価格の回復を早める結果に繋がっているようだ。実際に機関投資家向けの仮想通貨取引プラットフォームであるCoinbase Proでは、この下落局面で640億ドル相当の1万2,000BTC相当のビットコインがコールドストレージに移動させられた可能性があるという。

BlocktaneのJohn Willock氏は、機関投資家がハッキングや盗難などの犯罪に関与していないクリーンなビットコインを求めていると指摘し、それを入手することが困難になりつつあると言及した。機関投資家にとってビットコインはより希少なものになっているが、ビットコインを取り巻く環境はどのように変化していくのか、今後も仮想通貨市場での動きに注目していきたい。