仮想通貨リスクが大型アップグレード実施へ！リスクの将来性とは？

人気仮想通貨（暗号資産）のリスク（Lisk/LSK）は、2021年8月21日頃に1,627万292番目のブロックでアップグレードを実施し、Lisk Mainnet v3と呼ばれる新しいバージョンのメインネットに移行すると発表しました。[1]

このアップグレードはリスク史上最大のものになるといわれていますが、具体的にはどのような変更が施されるのでしょうか。

今回はリスクのアップグレード詳細に加え、その将来性について解説します。

リスクはCryptiと呼ばれるブロックチェーンからハードフォークした仮想通貨です。

リスクはdApp（分散型アプリケーション）を構築するためのブロックチェーンプラットフォームを開発する仮想通貨関連プロジェクトであると同時に、そのブロックチェーン上で発行されるネイティブトークンの名称です。

仮想通貨としてのリスクは、下記の2つの役割を担っています。

参照：ガバナンストークンとは？

技術的な特徴としては以下の点が挙げられます。

リスクはPoS（プルーフ・オブ・ステーク）から派生したDPoS（デリゲーテッド・プルーフ・オブ・ステーク）というコンセンサスアルゴリズムを採用しています。

DPoSはビットコイン（BTC）などが採用するPoW（プルーフ・オブ・ワーク）とは異なり、特定の仮想通貨を保有するユーザーによる投票で選出されたデリゲート（代表者）がトランザクション（取引）の承認を行います。

ちなみにこの作業はマイニングではなく、フォージングと呼ばれ、より効率的なブロックチェーンシステムの構築を可能にします。

リスクはメインとなるブロックチェーンの他に、補助的な役割を持つサイドチェーンを有しています。

分散型アプリケーション（dApp）プラットフォームであるリスクは、外部の組織等（サードパーティ）の開発者に最適な開発環境を構築することを目指しています。

他のブロックチェーンが独自言語での開発を必要とする中、リスクは多くのエンジニアが使用するプログラミング言語であるJavascriptに対応する他、ソフトウェア開発キット（SDK）などを提供し、サードパーティ開発者による活動を促進することを試みています。

リスクはテストネットでの試運転を成功させ、本番環境でのLisk Mainnet v3移行を予定しています。

既にソフトウェア開発キット（SDK）などの製品はアップグレードが施されているようですが、ノードの更新などを含めて完全なLisk Mainnet v3への移行が完了するのは、約1週間程度だと予想されています。

今回のアップグレードでは以下の変更や機能の有効化が行われる見通しです。

Lisk Mainnet v3に移行することで、利用者側がダウンロードするソフト（クライアントソフト）も新しいバージョンのLisk Core 3.0.0に変更しなければなりません。

Lisk Core 3.0.0は以前のバージョンであるLisk Core 2.16を上回る性能を示しており、1秒間にどれくらいのトランザクションの処理が可能かを示すTPS（Transaction per Second）は、約5倍となっています。[2]

Lisk Core 3.0.0が構成するネットワークでは、1ブロックあたりのデータ量が15KBに制限されるため、処理効率を高く保つことができるのです。結果的にリスクのTPSは11.25まで上昇し、ビットコインのTPSを上回ると予想されています。

その他、Lisk Core 3.0.0は投票プロセスの高速化やレスポンスタイムの向上などにも貢献するといわれています。

BFT（Byzantine Fault Tolerance）機能は、ブロックチェーンのファイナリティ（確定性）を保証するためのものです。[3]

DPoSをベースとするリスクネットワークでは、投票によって選出されたデリゲートがブロックを生成することができますが、不正や何らかのミスによって誤ったブロックが承認され、ブロックチェーンに分岐が発生するケースがあります。

その他多くのブロックチェーンと同じく、リスクは最長のブロックチェーンを正とすることをルールとして定めているものの、それが確定するまでには幾らかの時間を要します。従って生成されたブロックのファイナリティは直ぐに保証されず、破棄される可能性を含んでいます。

この不確実性を排除するために、BFT機能はデリゲートによるブロックの事前検証を行うことを可能にします。生成されたブロックを101人全員が検証して正しいものかどうか投票し、101名中68名の投票が得られた場合、暫定的にファイナリティを保証します。

これまでリスクではデリゲートを選出する際、ひとつのアカウントから最大101人まで投票することが可能となっていましたが、投票システムの変更により、今後、その数が最大10人に減らされることになりました。

また、新しい投票システムでは、デリゲート候補者が保有するリスクの10％を自己投票することが求められ、他者からの投票数とのバランスで選出可否が判断されるようになります。

言い換えれば、他者からの投票数が多くても、自己保有するリスクが少なければ、デリゲートとして選出される可能性が低くなるということです。加えて、投票のために用いられたリスクは、投票終了後から5時間30分経つまでロックアップされることになっており、安易に事前の買い増しや事後の売却ができなくなります。これらの変更はデリゲートのコミットメントを高める効果があると言えるでしょう。

動的手数料システムの導入により、自由に手数料を設定することが可能になりました。

このシステムを採用したことにより、リスクの送金手数料は、固定手数料システムと比較して最大70分の1にまで削減される見込みです。もちろんトランザクションタイプやネットワークの混雑具合によっては手数料が高くなることもありますが、少なくとも合理的な手数料モデルを構築できるようになるでしょう。

これに伴い、リスクは手数料最適化アルゴリズムを提供することを決定しており、総合的な情報からデリゲートが最適な手数料レベルを選択することをサポートする予定です。

リスクはウォレットアドレスを長文化することに加え、トランザクションIDおよびブロックIDを64ビットから256ビットに拡張し、ネットワークとしての恒久性を高めています。

これらの変更はアドレスやトランザクションの絶対数を増やすだけでなく、文字列の組み合わせを複雑化することでセキュリティ強化にも貢献すると考えられます。

現在、リスク価格は現在1通貨あたり4～5ドル前後を推移しています。

画像引用：TradingViewのLSKUSDチャート

2018年に記録した約25ドルの史上最高値と比較すると、比較的低い水準にあると言えますが、2021年に入ってからは大台の10ドルラインに迫るなど復調の兆しを見せているのも事実です。

仮想通貨価格は様々な要因で変動しますが、現時点でリスク価格の動向において主な材料となり得そうなものを紹介します。

リスクはLisk Mainnet v3の移行後、インターオペラビリティの実現に向かうと宣言しています。

リスクはサードパーティ開発者によるdApp開発を支援するために「Lisk Grant Program」と呼ばれる助成金プログラムを立ち上げました。

この助成金プログラムはLiskが提供するソフトウェア開発キットを利用してアプリ開発を試みるチームに6万スイスフラン（約6万5,000）ドルの資金を提供します。

これまでリスクは報酬減期を設けて、1年に1度、ブロック生成報酬を押し下げきました。

しかし、この報酬減期は今年から廃止となり、ブロック生成報酬は1ブロックあたり1LSKに固定されることになっています。

一般的にマイニング報酬の減少はネットワークの不安定さにつながるため、リスクが報酬減期を廃止した事実は、その懸念を払拭することになると考えられます。従ってこの変化は投資家にとってはポジティブな材料なものだと言えるのです。

リスクは主要な仮想通貨取引所で取り扱われており、取引サービスを含めて仮想通貨関連サービスの対象となっています。

特に日本国内ではコインチェックおよびbitFlyer、GMOコインの大手取引所がリスクの取り扱いを開始しただけでなく、前者2社がステーキングサービスの対象としてサポートするなど需要が拡大している状況です。

リスクは積極的な開発活動を行なっており、主要なdAppプラットフォームとなる可能性を秘めています。

それに伴って、仮想通貨市場でリスクの需要が高まることは十分にあり得ると言えるでしょう。

直近ではこの大型アップグレードが大きな影響を与えると思われますが、これがどのようにリスク価格に反映されるのでしょうか。

将来性を見極めて投資判断を行いましょう。