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仮想通貨リスクが大型アップグレード実施へ!リスクの将来性とは?

仮想通貨リスクが大型アップグレード実施へ!リスクの将来性とは?

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update 2022.04.20 12:08
仮想通貨リスクが大型アップグレード実施へ!リスクの将来性とは?

update 2022.04.20 12:08

人気仮想通貨(暗号資産)のリスク(Lisk/LSK)は、2021年8月21日頃に1,627万292番目のブロックでアップグレードを実施し、Lisk Mainnet v3と呼ばれる新しいバージョンのメインネットに移行すると発表しました。[1]

このアップグレードはリスク史上最大のものになるといわれていますが、具体的にはどのような変更が施されるのでしょうか。

今回はリスクのアップグレード詳細に加え、その将来性について解説します。

そもそもリスクとは?

リスクはCryptiと呼ばれるブロックチェーンからハードフォークした仮想通貨です。

そもそもリスクとは?

2016年にICO(新規通貨公開)で獲得した約1,600BTCを元手に開発活動を継続しており、独自のブロックチェーンシステムを構築しています。

現在、リスクは多くの仮想通貨取引所に上場されており、その時価総額は現時点で約6億ドル程度、仮想通貨全体では115位です(2021年8月時点のCoinMarketCapランキングより)。

分散型アプリケーションが構築できる

リスクはdApp(分散型アプリケーション)を構築するためのブロックチェーンプラットフォームを開発する仮想通貨関連プロジェクトであると同時に、そのブロックチェーン上で発行されるネイティブトークンの名称です。

point 分散型アプリケーションの構築とは?

分散型アプリケーションとは、ブロックチェーン上で稼働するアプリケーションのことで、現在は主に金融分野やゲームのアプリケーションが多数開発されています。ビットコインが送金機能に特化しているブロックチェーンである一方、イーサリアムやリスクなどは、ブロックチェーン上でこの分散型アプリケーションの開発を行うことができるという特徴があります。

仮想通貨としてのリスクは、下記の2つの役割を担っています。

  • ブロックチェーンシステム運用の投票権を付与するガバナンストークン
  • 分散型アプリケーションでの決済を可能にするユーティリティトークン

リスクの技術的な特徴

技術的な特徴としては以下の点が挙げられます。

  • DPoS(デリゲーテッド・プルーフ・オブ・ステーク)を採用
  • サイドチェーンによる高いスケーラビリティ
  • サードパーティによる開発に最適化

DPoS(デリゲーテッド・プルーフ・オブ・ステーク)を採用

リスクはPoS(プルーフ・オブ・ステーク)から派生したDPoS(デリゲーテッド・プルーフ・オブ・ステーク)というコンセンサスアルゴリズムを採用しています。

DPoSはビットコイン(BTC)などが採用するPoW(プルーフ・オブ・ワーク)とは異なり、特定の仮想通貨を保有するユーザーによる投票で選出されたデリゲート(代表者)がトランザクション(取引)の承認を行います。

ちなみにこの作業はマイニングではなく、フォージングと呼ばれ、より効率的なブロックチェーンシステムの構築を可能にします。

サイドチェーンによる高いスケーラビリティ

リスクはメインとなるブロックチェーンの他に、補助的な役割を持つサイドチェーンを有しています。

サイドチェーンはメインネットのトランザクション処理を助けて負荷を軽減するだけでなく、スマートコントラクトを用いたサービスの構築や、新たな機能実装などをサポートすることが可能です。

サイドチェーン

サードパーティによる開発に最適化

分散型アプリケーション(dApp)プラットフォームであるリスクは、外部の組織等(サードパーティ)の開発者に最適な開発環境を構築することを目指しています。

他のブロックチェーンが独自言語での開発を必要とする中、リスクは多くのエンジニアが使用するプログラミング言語であるJavascriptに対応する他、ソフトウェア開発キット(SDK)などを提供し、サードパーティ開発者による活動を促進することを試みています。

今回のアップグレード内容は?

リスクはテストネットでの試運転を成功させ、本番環境でのLisk Mainnet v3移行を予定しています。

既にソフトウェア開発キット(SDK)などの製品はアップグレードが施されているようですが、ノードの更新などを含めて完全なLisk Mainnet v3への移行が完了するのは、約1週間程度だと予想されています。

今回のアップグレードでは以下の変更や機能の有効化が行われる見通しです。

トランザクション処理性能の向上

Lisk Mainnet v3に移行することで、利用者側がダウンロードするソフト(クライアントソフト)も新しいバージョンのLisk Core 3.0.0に変更しなければなりません。

Lisk Core 3.0.0は以前のバージョンであるLisk Core 2.16を上回る性能を示しており、1秒間にどれくらいのトランザクションの処理が可能かを示すTPS(Transaction per Second)は、約5倍となっています。[2]

Lisk Core 3.0.0が構成するネットワークでは、1ブロックあたりのデータ量が15KBに制限されるため、処理効率を高く保つことができるのです。結果的にリスクのTPSは11.25まで上昇し、ビットコインのTPSを上回ると予想されています。

その他、Lisk Core 3.0.0は投票プロセスの高速化やレスポンスタイムの向上などにも貢献するといわれています。

BFT機能の導入

BFT(Byzantine Fault Tolerance)機能は、ブロックチェーンのファイナリティ(確定性)を保証するためのものです。[3]

DPoSをベースとするリスクネットワークでは、投票によって選出されたデリゲートがブロックを生成することができますが、不正や何らかのミスによって誤ったブロックが承認され、ブロックチェーンに分岐が発生するケースがあります。

その他多くのブロックチェーンと同じく、リスクは最長のブロックチェーンを正とすることをルールとして定めているものの、それが確定するまでには幾らかの時間を要します。従って生成されたブロックのファイナリティは直ぐに保証されず、破棄される可能性を含んでいます。

この不確実性を排除するために、BFT機能はデリゲートによるブロックの事前検証を行うことを可能にします。生成されたブロックを101人全員が検証して正しいものかどうか投票し、101名中68名の投票が得られた場合、暫定的にファイナリティを保証します。

リスクのBFT

BFT機能を導入すれば、理論的に33名以上のデリゲートが結託しない限り、不正を排除しながら効率的にブロックチェーンを運用することが可能になります。

投票システムの変更

これまでリスクではデリゲートを選出する際、ひとつのアカウントから最大101人まで投票することが可能となっていましたが、投票システムの変更により、今後、その数が最大10人に減らされることになりました。

また、新しい投票システムでは、デリゲート候補者が保有するリスクの10%を自己投票することが求められ、他者からの投票数とのバランスで選出可否が判断されるようになります。

言い換えれば、他者からの投票数が多くても、自己保有するリスクが少なければ、デリゲートとして選出される可能性が低くなるということです。加えて、投票のために用いられたリスクは、投票終了後から5時間30分経つまでロックアップされることになっており、安易に事前の買い増しや事後の売却ができなくなります。これらの変更はデリゲートのコミットメントを高める効果があると言えるでしょう。

動的手数料システムの採用

動的手数料システムの導入により、自由に手数料を設定することが可能になりました。

このシステムを採用したことにより、リスクの送金手数料は、固定手数料システムと比較して最大70分の1にまで削減される見込みです。もちろんトランザクションタイプやネットワークの混雑具合によっては手数料が高くなることもありますが、少なくとも合理的な手数料モデルを構築できるようになるでしょう。

これに伴い、リスクは手数料最適化アルゴリズムを提供することを決定しており、総合的な情報からデリゲートが最適な手数料レベルを選択することをサポートする予定です。

ネットワークの長寿化

リスクはウォレットアドレスを長文化することに加え、トランザクションIDおよびブロックIDを64ビットから256ビットに拡張し、ネットワークとしての恒久性を高めています。

これらの変更はアドレスやトランザクションの絶対数を増やすだけでなく、文字列の組み合わせを複雑化することでセキュリティ強化にも貢献すると考えられます。

ネットワークの長寿化

その他、リスクはブロック内のトランザクション検証を容易にするために、Merkle Tree(暗号化技術開発者であるラルフ・マークル氏によって発明されたツリー構造のデータ体系)を導入することも決定しています。

リスクの将来性は?

現在、リスク価格は現在1通貨あたり4~5ドル前後を推移しています。

LSKUSDチャート

画像引用:TradingViewのLSKUSDチャート

2018年に記録した約25ドルの史上最高値と比較すると、比較的低い水準にあると言えますが、2021年に入ってからは大台の10ドルラインに迫るなど復調の兆しを見せているのも事実です。

仮想通貨価格は様々な要因で変動しますが、現時点でリスク価格の動向において主な材料となり得そうなものを紹介します。

インターオペラビリティの実現

リスクはLisk Mainnet v3の移行後、インターオペラビリティの実現に向かうと宣言しています。

point インターオペラビリティとは?

日本語で「相互運用性」と訳されますが、ブロックチェーン業界では、クロスチェーン技術などを用いて異なるブロックチェーンと相互通信することを意味します。

既にリスクはインターオペラビリティを実現するためのロードマップを公開しており、その内容を具体的なLIP(Lisk Improvement Proposal)として開発者コミュニティに共有しました。[4]

Lisk Mainnet v3への移行もインターオペラビリティの実現に向けた第一歩だと考えられていますが、ロードマップの最終フェイズである「ダイヤモンド」では、イーサリアム(ETH)、ポルカドット(DOT)、カルダノ(ADA)、コスモス(ATOM)を含む主要なブロックチェーンと相互運用性を確立する計画であることが示されています。

インターオペラビリティとは?

これが現実のものとなれば、リスクはより利便性の高いブロックチェーンプラットフォームとなり得ると言えるでしょう。

継続的な助成金プログラム

リスクはサードパーティ開発者によるdApp開発を支援するために「Lisk Grant Program」と呼ばれる助成金プログラムを立ち上げました。

この助成金プログラムはLiskが提供するソフトウェア開発キットを利用してアプリ開発を試みるチームに6万スイスフラン(約6万5,000)ドルの資金を提供します。

継続的な助成金プログラム

特にリスクは成長性の高い8つのカテゴリを選定し、レンディング、ステーブルコイン、NFTマーケットプレイス、コレクタブル、市場予想、SNS、自律分散型組織(DAO)、データオラクルに関連する分野のアプリ開発を推奨しています。

現時点でこの助成金プログラムは2022年3月31日まで継続されることが決定しており、リスクプラットフォームの発展につながると期待されています。

ブロック生成報酬の固定化

これまでリスクは報酬減期を設けて、1年に1度、ブロック生成報酬を押し下げきました。

しかし、この報酬減期は今年から廃止となり、ブロック生成報酬は1ブロックあたり1LSKに固定されることになっています。

一般的にマイニング報酬の減少はネットワークの不安定さにつながるため、リスクが報酬減期を廃止した事実は、その懸念を払拭することになると考えられます。従ってこの変化は投資家にとってはポジティブな材料なものだと言えるのです。

関連サービスによる需要拡大

リスクは主要な仮想通貨取引所で取り扱われており、取引サービスを含めて仮想通貨関連サービスの対象となっています。

特に日本国内ではコインチェックおよびbitFlyer、GMOコインの大手取引所がリスクの取り扱いを開始しただけでなく、前者2社がステーキングサービスの対象としてサポートするなど需要が拡大している状況です。

ブロック生成報酬の固定化
point ステーキングは買い圧力要因

ステーキングは、仮想通貨を保有しているだけでブロックの承認に関わることができ、報酬を受け取れるサービスです。長期保有者にとっては、値上がり益と報酬の両方が得られるサービスとして認識されていることから、リスクがそれに対応したことが同仮想通貨の買い圧力を高める可能性があります。

大型アップグレードの影響に注目

リスクは積極的な開発活動を行なっており、主要なdAppプラットフォームとなる可能性を秘めています。

それに伴って、仮想通貨市場でリスクの需要が高まることは十分にあり得ると言えるでしょう。

直近ではこの大型アップグレードが大きな影響を与えると思われますが、これがどのようにリスク価格に反映されるのでしょうか。

将来性を見極めて投資判断を行いましょう。


Date

作成日

2021.08.20

Update

最終更新

2022.04.20

トレーダーF | Trader F

現役トレーダー兼ライター

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トレーダーF

会社員時代に10万円を元手にFXをはじめるが、カンに頼るトレードで退場。
テクニカル分析を学ぶがそれでも上手く行かない中、趣味でやっていた暗号資産の利益が増大。
戦いのメインをFXと暗号資産の2本(DeFiやNFT)にすることで、会社員から独立し現在は専業トレーダーとして活躍。

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