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ビットコイン価格高騰の要因をアナリストが分析

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update 2021.08.31 15:26
ビットコイン価格高騰の要因をアナリストが分析

update 2021.08.31 15:26

仮想通貨コミュニティ最大のイベント開催にも期待

先月から40%以上の高騰を見せたビットコイン価格は、1通貨あたり7,500ドルを突破し8,100ドルを記録するなど好調を維持しており、TwitterなどのSNS上では多くのアナリストが様々なファンダメンタルズ的な要因について言及している。

その中でも最近、機関投資家の仮想通貨市場への参入が続いていることが主な要因になっているとの意見が見られており、ある研究者は、クジラと呼ばれる大口の投資家が6億7,000万ドル相当となる10万BTCものビットコインを週末にかけて取引している事実を指摘した。個別の企業としては、フィデリティ投信がカストディやセキュリティ、コンプライアンス基準を強化したことから、今週中にも機関投資家向けの仮想通貨取引サービスを開始するとの予想が、この流れを加速させると期待感を煽っている模様だ。その他には、インターコンチネンタル取引所(Intercontinental Exchange)が手がける仮想通貨取引プラットフォームのBakktが、7月にビットコイン先物の提供を検討していると発表したことが目立った動きとなった。

また、個人向けの仮想通貨関連サービスも、ビットコイン価格に影響を与えているとの主張もあり、例えば、証券会社のTD Ameritradeやイー・トレードによる仮想通貨取引サービスの開始は、数百万単位のユーザーに波及する可能性があるという。また、一般的な話題としては、大手SNSのFacebookが、シリコンバレーにある投資ファンドの資金援助を受け、国際送金などを目的とした仮想通貨システムの開発を進めていることが報道されている。加えて、イーコマース業界でも、eBayやLowe's、アマゾン、Whole Foods、Nordstorm、Gamestopなどの主要な小売事業者が、ビットコインによる決済に対応し始めており、ビットコインの需要が拡大していることが伺える。

これらの要因とは別に仮想通貨コミュニティ最大のイベントであるBlockchain Week NYC and CoinDesk Consensus 2019が開催されることも、少なからずビットコイン価格の高騰に貢献していると言えよう。このイベントでは、FedExのFred Smith氏やフィデリティ投信のAbigail Johnson氏、TwitterのJack Dorsey氏、米証券取引委員会(US Securities and Exchange Commission)で委員長を務めるJay Clayton氏などのビッグネームがゲストとして登壇する模様だ。[1]

このイベントに関して、eToroのアナリストであるSimon Peters氏は、以下のようにコメントしている。

仮想通貨ユーザーが集う今週のイベントには、多くの企業が注目している状況です。その場で重大な発表があれば、ビットコイン価格を更に押し上げる可能性があります。フィデリティ投信のような大手機関投資家が、ここ数週間で仮想通貨市場への参入を進めている事実は、ビットコイン価格にとっても朗報です。もし、機関投資家が本格的な市場参入に動けば、長期的な上げトレンドを形成する要因になるかもしれません。

Simon Peters, Analyst at eToro - Forbesより引用

これまで多くの予想がなされてきているものの、それはアナリスト達の回答が予想の域を脱していないことを示しており、今回のビットコイン価格の高騰が、2017年のようなFOMO(機会を逃すことを嫌う投資家心理)によるものではない可能性を否定できない。しかしながら、ここ4か月間の比較的穏やかな上昇は、レンジ相場が終わり、上昇相場に転じたことを告げるシグナルでもあるため、今後仮想通貨市場の好調が継続することに期待して見守っていきたい。

release date 2019.05.16

出典元:

ニュースコメント

影響力を増す仮想通貨イベント

仮想通貨関連のニュース配信を行うCoinDeskが主催するBlockchain Week NYC and CoinDesk Consensusは、毎年5月に開催されており、著名な起業家や投資家、仮想通貨およびブロックチェーンに精通した著名人が参加することで注目を集めている。また、企業が関連する活動を発表する場としても活用されており、2017年には、JPモルガンが匿名通貨として知られるジーキャッシュ(Zcash)とパートナーシップを結んだことを発表した。結果的にジーキャッシュ価格は3倍にまで急騰し、同仮想通貨が採用する暗号化技術であるゼロ知識証明の有効性が再評価されるきっかけになったようだ。近年では、金融企業だけではなく、一般企業の関心も増しているため、その影響力はマスメディアも巻き込んでより強力になっていると考えられよう。特に今回は、仮想通貨市場が好調な時期の開催となることから、ポジティブな影響を与える発表が多くあることに期待したい。


Date

作成日

2019.05.16

Update

最終更新

2021.08.31

Zero(ゼロ)

米大学で出会った金融学に夢中になり、最終的にMBAを取得。
大手総合電機メーカーで金融ソリューションの海外展開を担当し、業界に深く携わる。
金融ライターとして独立後は、暗号資産およびブロックチェーン、フィンテック、株式市場などに関する記事を中心に毎年500本以上執筆。
投資のヒントになり得る国内外の最新動向をお届けします。

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