OPECプラス、閣僚級会合を開催

石油輸出国機構（Organization of the Petroleum Exporting Countries）【以下、OPECと称す】と非OPEC主要産油国で構成されるOPECプラスの閣僚級会合開催に際し、ロシアの副首相を務めるAlexander Novak氏は、足元の国際原油市場環境が先月のOPECプラス会合時よりも改善していると言及した。[1]

Novak氏は、依然として欧州を中心に国際原油市場で多くの不確実性が生じている一方、足元では日量200万バレルの供給不足に陥っていることに鑑み、世界の原油需給がひっ迫もしくは緩みすぎないことが重要だと指摘している。OPECプラスの会合に先立ち、ロシアは協調減産の延長を支持していたが、季節要因に絡む需要拡大に対応すべく、若干の増産を模索しているという。

今回のOPECプラス閣僚会合では、減産幅を7月までに日量110万バレル以上縮小することを決定した。市場では現行水準の減産を継続すると見られていたが、米国が原油価格を手ごろな価格に抑えるよう求めたとされることが影響した模様だ。

ロシアやサウジアラビア、米国といった主要産油国の思惑が錯綜する中、今後もOPECプラスの動向を見守りたい。