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Trading TechnologiesとTradeStationがパートナーシップ契約を締結

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update 2021.08.31 15:22
Trading TechnologiesとTradeStationがパートナーシップ契約を締結

update 2021.08.31 15:22

TradeStationの顧客はTTプラットホームが利用可能に

米国シカゴを拠点とする電子取引業界のパイオニアであるTrading Technologies International(本社:222 South Riverside Plaza Suite 1100 Chicago, IL60606 USA[1])【以下、Trading Technologiesと称す】と、米国フロリダを拠点とするブローカーディーラーであるTradeStation Securities(本社:8050 SW 10th Street Plantation, FL 33324[2])【以下、TradeStationと称す】がパートナーシップ契約を締結したことが明らかとなった。

この度のパートナーシップ契約により、両社のオプション及び先物取引機能が統合され、Trading Technologiesのキラーコンテンツである取引プラットフォームTTプラットホームをTradeStationが抱える世界中の顧客へと提供することが可能になる。

TTプラットホームは、最新のテクノロジーを駆使したSaaS(Software as a Service)デリバリー形式で市場へのアクセスと注文執行を実現させているほか、45に及ぶ世界中の主要取引所やリクイディティプロバイダーへのアクセスを可能としている。そのため、既にプロップトレーダー(自己売買部門)やブローカー、年金基金などのマネーマネージャー、CTA、ヘッジファンド、コマーシャルヘッジャー、リスクマネージャーなど非常に幅広いユーザーに利用される人気の取引ツールとなっている。

このパートナーシップ契約を通じ、TradeStationの顧客は、デリバティブ商品への投資も可能とするTTプラットホームを利用できるほか、仮想通貨取引ツールのMD Traderや先進的なオプション取引分析ツール、戦略構築、リスク・マネージメントなどの様々な機能も活用することが可能となる。今後は、TradeStationがビジネスを刷新し、更にインフラ技術を改良していくことで、Trading Technologiesが保有する全ての機能が利用できるようになる見込みである。

Trading Technologiesは、20年の歴史を誇るフィンテック企業であり、長い年月にわたり世界中にテクノロジーサービスを提供してきている。2018年1月初頭には、人気の高い仮想通貨取引所であるCoinbase(本社:548 Market St # 23008, San Francisco, CA 94104, United States[3])とパートナーシップ契約を締結し、機関投資家向けにDMA(Direct Market Access、取引所に直接注文を出す形態)方式によるビットコインとビットコイン先物取引サービスの提供を開始した。加えて、英国領バージン諸島を拠点とする仮想通貨先物取引所を運営するCoinfloorEX(本社:Craigmuir Chambers, Road Town, Tortola, VG1110, British Virgin Islands[4])とパートナーシップ契約を締結し、仮想通貨取引サービスの向上とマシンラーニング(機械学習)テクノロジーをベースとした取引管理ツールTTスコア[5]を活用して市場アクセスを改善させる取り組みも推し進めている。

一方で、TradeStationはマネックス証券の完全子会社であり、2016年に不振のFX部門をOANDAに売却して以降、登録先物取次業者(Futures Commission Merchant, FCM)として株式、オプション及び先物取引サービスを手掛け、ベストエグゼキューション(最良執行)の実現に努めている。

release date 2018.10.25

出典元:

ニュースコメント

優れた性能をもつTTプラットホーム

Trading TechnologiesのTTプラットホームは、最先端テクノロジーを駆使した優れた執行力と、洗練されたインターフェースを備えており、リアルタイムの相場情報をニーズに合わせてチャート上に表示できるほか、APIにて独自のアプリケーションを開発し個人のトレードスタイルに適した環境にカスタマイズすることが可能となっている。TTプラットホームは、デスクトップ版、ウェブ版、AndroidやiOS向けのモバイルアプリが提供されており、特にデスクトップ版では、最大16個のモニターを使用し取引することも可能で、必要な情報をすべて表示することによりトレードの幅を最大限に広げることが可能だ。JP MorganやBNP Paribasをはじめ、Credit Suisse、米国みずほ証券、日産証券など大手証券会社らがすでにTTプラットホームを導入している。


Date

作成日

2018.10.25

Update

最終更新

2021.08.31

プラナカンカン | Peranakankan

執筆家&投資家&翻訳家&資産運用アドバイザー

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プラナカンカン

国内及び外資系金融機関に15年弱勤務し、現在は独立。
執筆と翻訳は、海外FXを始めとする金融分野を専門とする。
慶應義塾大学卒。

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