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人気Move to EarnゲームSTEPNのGSTが価格低迷!その理由や将来性は?

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update 2022.10.03 12:05
人気Move to EarnゲームSTEPNのGSTが価格低迷!その理由や将来性は?

update 2022.10.03 12:05

日本でも人気となっているMove to Earnゲームの「STEPN」ですが、報酬として利用されている仮想通貨(暗号資産)のGSTが暴落しています。

ブロックチェーンゲームにとって報酬となる仮想通貨は、エコシステムを維持する上で重要な存在となっています。ゲームプレイの報酬として付与されるGSTは、プレイヤーの収益性に直結しているので、その価格変動はSNS上でも大きな関心事となっているといえるでしょう。

今回は、STEPNを既にプレイしている、関心があるという方に向けて、GSTの価格低迷の要因と将来性について解説します。また、価格推移を分析する際に、円だけでなく米ドルに換算して考える重要性もお伝えします。

トークン「GST」とは

GSTとは、STEPNで利用されるトークンであり、STEPNとは、ソラナ(SOL)等を基盤とするMove to Earnのブロックチェーンゲームです。

STEPNは、ガバナンストークンのGMT(Green Metaverse Token)に加え、GSTのシンボルでGreen Satoshi Tokenと呼ばれる仮想通貨を発行しています。どちらも仮想通貨取引所で取引されており、換金することができます。

プレイヤーは走ったり歩いたりすることで、GSTを報酬として獲得することができます。GSTは、取引所で換金して現金化する他に、NFTスニーカーのレベル上げや修繕、ミント(鋳造)する際の手数料などに利用することが可能です。

GMTとGST
point Move to Earnとは

Move to Earnは「運動して稼ぐ」をコンセプトにしたブロックチェーンゲームで、ユーザーは歩いたり走ったりすることで報酬の仮想通貨を得られます。専用のNFTを購入する必要があるものや、無料でプレイできるものまで幅広くありますが、Move to Earnは新しい分野のブロックチェーンゲームとして成長が期待されているのです。近年、仮想通貨市場では、STEPNの流行もあり、多数のMove to Earnゲームがリリースされています。

GST価格の推移

当記事執筆時点(2022年8月)で、GSTはBybitなどの海外取引所や、PancakeSwap(CAKE)などのDEX(分散型取引所)に上場しています。国内での取り扱いはありませんが、STEPNは日本で人気となっているので、国内の仮想通貨コミュニティでも馴染みのある仮想通貨だといえるでしょう。

2022年に入ってから、GSTはSTEPNのユーザー数と共に価格を伸ばしてきました。当初、GST価格は100円台でしたが、4月には史上最高値となる1,000円を記録しています。しかし、急落し、当記事執筆時点(2022年8月)では6円付近にまで下落しています。

ソラナ版GSTのチャート

画像引用:CoinMarketCap

円表示は過大評価

ちなみに、GST価格を円で評価する場合、その実力が過大評価されている点に注意が必要です。すなわち、米ドル/円の為替レートを用いて米ドルに換算すると、GST価格はさらに厳しいです。

仮想通貨は英語を中心に展開されており、ほとんどの情報はまず英語で発信され、開発活動も英語で行われます。このため、仮想通貨価格を正確に評価するには、円に加えて米ドルでの評価も必要となります。

これを踏まえて、GSTを米ドルに換算して評価してみましょう。米ドル/円の為替レートは、2022年2月時点で115円くらい、当記事執筆時点(2022年8月)では136円台となっています。

米ドル円のチャート

円は20%くらい価値が落ちています。米ドル/円の為替レートが115円のまま推移したと仮定すると、GSTの現在価格は6円でなく4.8円くらいという試算になります。GSTの実態は、見た目よりもさらに厳しいです。

最高値は1,000円でしたので、6円でも4.8円でも厳しい価格であることに変わりはありませんが、GST以外の仮想通貨を評価する際にも、米ドルに換算するとより正確な評価が可能です。

GSTの価格低迷の理由は?

GSTは、急激に価格を落とすこととなりましたが、何が要因となったのでしょうか。現時点で以下のような複数の要因が考えられます。

中国でのサービス停止

2022年5月26日、STEPNは、同年7月中旬に中国内のユーザーへのサービスを停止することを発表しました。これにより、IPアドレスやGPS情報から中国在住だと判明したユーザーは、STEPNで遊べなくなりました。

元々、STEPNは、中国本土向けにアプリやビジネスを展開していませんでしたが、実際には多くの同国ユーザーから利用されている模様です。これに対してSTEPNは、コンプライアンスを重要視しており、現地の規制を遵守することを優先するとコメントしました。

この発表を受けて、中国のユーザーがNFTスニーカーやGMT、GSTなどを急いで処分する動きを見せました。結果としてNFTマーケットプレイスでは、STEPNのNFTスニーカーが過剰供給となって値崩れを起こしたのに続き、GMTとGSTの売り圧力が高まって暴落する事態につながりました。

特にGSTは、同日中に約30%下落するなど、大きな影響を受けたのです。中国の規制に対応したことは、長期的にプラスになる可能性がありますが、直近ではSTEPNのエコシステムに打撃を与える格好となりました。

knowledge 中国政府の仮想通貨規制

ここ数年間、中国政府は、仮想通貨の取引やマイニング、ステーブルコインの発行を禁止するなど、仮想通貨市場を徹底的に排除する動きを見せています。結果的に仮想通貨は、全面的に禁止されることとなりましたが、中国内ではP2P(ピア・ツー・ピア)やVPN(仮想なプライベートネットワーク)などで規制を回避して仮想通貨を利用する者が後を絶ちません。

仮想通貨市場全体とソラナの影響

仮想通貨市場では、昨年末からビットコイン(BTC)価格の下落が続いており、全体の地合いが弱くなっています。そんな中、GST価格は、上昇を継続していましたが、人気仮想通貨テラ(現在のLUNC)が崩壊するタイミングで仮想通貨市場と共に暴落が加速しました。その影響は仮想通貨市場全体に波及し、GSTも例外ではなく、2022年5月8日からの1週間足らずで、600円台だった価格はほぼ半値になりました。先ほどと同じ考え方で米ドル/円レートを使って米ドルに換算してみても、やはり厳しい数字となります。

加えて、STEPNは、ソラナのブロックチェーンにおける障害にも影響を受けたと考えられます。STEPNの基盤となるソラナは、ブロックチェーンの断続的な障害に悩まされており、DApp(分散型アプリ)の利用が停止されるなど、非常に不安定な状態に陥っています。実際に2022年5月から6月にかけても、ソラナのブロックチェーンでは、複数回大規模な障害が発生している状況です。

結果的にSTEPNでも、入出金やNFTスニーカーの取引などが滞ることとなりました。Twitter(ツイッター)上では、STEPNへの入出金に困っているとの投稿が数多く見られ、GSTの利益確定を急ぐユーザーが多数存在する様子がうかがえます。

ソラナのブロックチェーンが機能しないことで、GST相場はパニックのような形で売りが殺到している可能性もあるといえるでしょう。

新規ユーザー数の増加が減少

Move to Earnを含むPlay to Earnゲームの報酬として利用される仮想通貨の多くは、高い売り圧力に悩まされる傾向にあります。

例えば、人気メタバース(インターネット空間に構築された三次元空間)ゲームであるアクシーインフィニティ(AXS)の報酬として利用されるSLPは、利益確定を急ぐユーザーの売りが集中していることから、継続的に価値を下げ続けています。アクシーインフィニティの人気に乗って、SLP価格は高騰したこともありましたが、ユーザー数の伸びが鈍化するのに伴って需要を失い低迷するに至りました。

中国でのサービス停止を発表して以降、STEPNは、新規ユーザー数の流入が減少しており、2022年6月に入ってからは、その鈍化がより顕著になってきています。

ブロックチェーンの情報は公開されているため、情報を分析することで外部からユーザー数を把握することが可能です。ブロックチェーン分析サイトに投稿されたSTEPNのユーザー数のグラフを見ると、大幅に減少していることが分かります。(青色の棒グラフが新規ユーザー、水色の棒グラフが既存ユーザーの数をそれぞれ示します)

STEPNユーザー数の推移

画像引用:Dune

STEPNでは、新参のプレイヤーが多ければ、NFTスニーカーのレベル上げや修繕などでGSTを焼却(バーン)する機会が多くなると考えられるので、同仮想通貨にとって新規ユーザー数の減少は大きなマイナス要因になるといえるでしょう。これが一時的な現象である可能性もありますが、現状ではGSTの供給過剰になって価格を下げています。

GSTの将来性は?

金融アナリストのマイク・フェイ氏は、STEPNのモデルが長期的に持続可能でないと指摘し、GSTの価格低迷が必然的であったことを示唆しています。フェイ氏は低迷するGSTの現状を見てSTEPNから先行者が撤退を始めていると説明しました。[1]

中には、GST価格が再び高値を目指すと主張する者も存在しますが、同仮想通貨価格の低迷は、更なる売りを招いてシステム全体の崩壊につながる可能性があります。

それでもSTEPNは、チーター(不正を働く者)を排除する新しいアップグレードを導入するなど、改善を施すことでシステムの維持を図ろうとしています。その他、STEPNは、減少する新規ユーザー数を補填するために、世界2位の人口を誇るインドでのサービス開始や、有名スポーツブランドであるナイキとのコラボを連想させるインスタグラムの投稿などを行っています。

中長期的なロードマップとしては、2022年第4四半期までにマルチチェーン対応や、クエストシステム、NFTスニーカーのレンタルシステムの実装、マラソン大会やコミュニティイベントの実施などが予定されています。これらがGST価格に影響を与えるかは未知数ですが、少なからず、ポジティブな材料だと認識されています。実際、日本のLINEとの提携を発表しており、事業発展に向けて進んでいます。

Twitter上では、マイナス要因が出尽くしたので、今後のプラス要因次第では、GST価格も低迷を抜け出す可能性があるとの意見も挙がってきています。GST価格が浮上するかどうかは、STEPNが同仮想通貨の需要を生み出すことができるかにかかっているので、上記の施策がどのような効果を発揮するかに期待です。

GMT、GSTの買い方

GMTとGSTは、日本国内の取引所で取り扱いはありません。そのため、Binance(バイナンス)などの海外取引所で取引することになります。

GMTを売買できる取引所

日本語対応の海外取引所でのGMT取り扱い状況(USDT建て現物・デリバティブ)は、下記の通りです。

取引所 現物 デリバティブ
Binance(バイナンス)
Bybit(バイビット)
Gate.io(ゲート)
CoinEX(コインイーエックス)
MEXC(メクシー)
BingX(ビンエックス)
Bitget(ビットゲット)

Binance(バイナンス)

現物 デリバティブ

Bybit(バイビット)

現物 デリバティブ

Gate.io(ゲート)

現物 デリバティブ

CoinEX(コインイーエックス)

現物 デリバティブ

MEXC(メクシー)

現物 デリバティブ

BingX(ビンエックス)

現物 デリバティブ

Bitget(ビットゲット)

現物 デリバティブ

GSTを売買できる取引所

日本語対応の海外取引所でのGST取り扱い状況(USDT建て現物・デリバティブ)は、下記の通りです。

取引所 現物 デリバティブ
Binance(バイナンス) × ×
Bybit(バイビット) ×
Gate.io(ゲート)
CoinEX(コインイーエックス) ×
MEXC(メクシー)
BingX(ビンエックス) ×
Bitget(ビットゲット) ×

Binance(バイナンス)

現物 デリバティブ
× ×

Bybit(バイビット)

現物 デリバティブ
×

Gate.io(ゲート)

現物 デリバティブ

CoinEX(コインイーエックス)

現物 デリバティブ
×

MEXC(メクシー)

現物 デリバティブ

BingX(ビンエックス)

現物 デリバティブ
×

Bitget(ビットゲット)

現物 デリバティブ
×
binance bybit gate.io mexc

海外取引所は、日本語対応が充実しているBybit(バイビット)がおすすめです。

健全なシステムを構築できるか

Play to Earnゲームは、新規ユーザーがゲームに必要な仮想通貨を購入することが仮想通貨の値上がり要因となることから、ポンジスキーム(自転車操業のような形態の仕組み)的だと酷評されることが多々ありますが、人気Move to EarnゲームのSTEPNも例外ではありません。

現時点でGST価格が低迷していることもあり、STEPNは、健全なシステムを構築できておらず、高価なNFTスニーカーを購入した新規ユーザーが損を被る格好となっています。これまで10分間歩いたり走ったりするだけで数万円単位の報酬を獲得できていたので、GSTが適正価格にまで調整しているとの見方もありますが、STEPNはより健全で安定的なシステムを構築する必要があるといえるでしょう。

しかしながら、STEPNは運動をテーマにした優れたゲームであることは間違い無く、従来のPlay to Earnゲームが抱えている課題を解決できる潜在性も秘めているのです。


Date

作成日

 : 2022.06.07

Update

最終更新

 : 2022.10.03

Zero(ゼロ)

米大学で出会った金融学に夢中になり、最終的にMBAを取得。
大手総合電機メーカーで金融ソリューションの海外展開を担当し、業界に深く携わる。
金融ライターとして独立後は、暗号資産およびブロックチェーン、フィンテック、株式市場などに関する記事を中心に毎年500本以上執筆。
投資のヒントになり得る国内外の最新動向をお届けします。

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