作成日
:2021.05.07
基準価額とは、投資信託の価格のことです。投資信託が保有する株式や債券、不動産、貴金属などといった資産の時価評価額に利息や配当金などの収入を加えて、運用コストを差し引いた実質的な総資産総額を、総口数で割って算出します。多くは1万口当たりの価格として公表されます。ただし、銘柄によっては1口の価格を表記することもあります。
新聞などでは「基準価格」と表記されることもありますが、運用会社や証券会社は基準価額という表記を使用します。株価など、市場で値付けが行われる商品は「価格」であるのに対し、投資信託の値段はそれ自体が市場で形成されるわけではなく、資産の「評価額」という点が異なるためです。
基準価額が動く理由にはさまざまあり、大きく「保有資産の評価額」と「運用コスト」に分けることができます。保有資産の評価額はそれぞれの市場価格で、運用の対象とする資産や投資スタイル(インデックス投資・バリュー投資・グロース投資など)、運用の巧拙などによって値動きが変わります。運用コストは日々徴収される信託報酬や、運用によって生じる売買等の手数料、長期投資を促すための「信託財産留保額」などで、これが差し引かれると基準価額は下がることになります。
作成日
:2021.05.07
最終更新
:2024.11.18
2009年よりFXを始め、現在トレード歴11年目。
トレードの傍ら、金融情報WEBメディアの制作実務を10年間行う。
FXを中心に株・暗号資産などの金融ディリバティブ取引の記事の執筆を多く手がけ、FX攻略.com等専門メディアへの執筆の経歴あり。
FX関連では、ファンダメンタルズや手法に関する記事からFXのメンタル管理まで、幅広い記事の執筆・監修を行う。
山田 大護 | Daigo Yamada
弁護士:専門分野(企業法務・金融法務)
1997年に東京大学法学部を卒業し、モルガン・スタンレー証券、ドイツ証券にて金融実務に従事。
2007年に司法試験に合格し、2008年に弁護士登録。
証券会社での金融実務の経験を活かし、「企業犯罪と司法取引」「金融機関の相続手続」等の金融法務関連の書籍を監修。金融実務のバックボーンを活かした企業法務弁護士として活躍する。
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