サブプライムローン問題

サブプライムローン問題とは、米国の住宅ローン「サブプライムローン」の焦げ付きによりサブプライム関連の証券化商品の価値が暴落し、それが金融危機へとつながった出来事のことです。2008年9月のリーマンショックに端を発した世界的金融危機の引き金になったとされています。

サブプライムローンは低所得者を対象とした高金利住宅ローンで、審査が甘く簡単に融資を受けられこともあり、米国では住宅ブームが本格化した2004年ごろから普及・拡大しました。しかし、2006年に政策金利と共に住宅ローンの金利が上がり、住宅価格が頭打ちとなって住宅バブルが崩壊すると、金利が低いローンに借り換えできずにローンの返済に行き詰まる人が続出したのです。

サブプライムローンの不良債権化と共に、サブプライムローンに関連する債権が組み込まれた金融商品の信用も大きく低下して投げ売りが相次ぎ、そのような商品を扱っていた欧米の金融機関が多額の損失を被りました。

これらが米国の株価暴落を引き起こす要因となり、その影響が世界の市場に及ぶと、世界同時株安と米ドル安が進行しました。このサブプライムローン問題が、世界金融危機の原因でもあるリーマンショックへとつながっていくのです。