作成日
:2020.11.18
経済指標とは、世界各国の公的機関や中央銀行、シンクタンクや大学といったさまざまな機関・団体が算出・発表するもので、経済動向(金利や物価、景気など)を数値で把握することができます。経済指標がFXや株式などの金融市場に大きな影響を与えることはよくあります。特にFXで、レバレッジを利用したトレードをしている場合は、経済指標発表による急変動に細心の注意を払う必要があります。
経済指標の中でも、特にこれらの分野が重要です。
金利に関する指標 |
各国中央銀行が決定する政策金利は、全ての経済活動の方向性に大きな影響を与える重要な要素です。FXではスワップポイントに直接関わりますし、発表の意外性によっては相場も一瞬で大きく動きます。 |
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景気に関する指標 |
関連産業の実働の強弱を示したり、金融・財政など経済政策の参考資料となったりするため、その先行きを読むには重要です。例えば、GDP成長率や景況感調査などが注目されます。 |
雇用に関する指標 |
米国の雇用統計が最重要です。その中でも、非農業部門雇用者数や失業率が注目されます。米連邦準備制度理事会(FRB)は、この指標を注視して金融政策を決めています。 |
物価に関する指標 |
消費者物価指数(CPI)が注目されます。インフレ目標を採用している各国中央銀行の政策動向を読むために、非常に重要な指標です。 |
作成日
:2020.11.18
最終更新
:2024.11.14
2009年よりFXを始め、現在トレード歴11年目。
トレードの傍ら、金融情報WEBメディアの制作実務を10年間行う。
FXを中心に株・暗号資産などの金融ディリバティブ取引の記事の執筆を多く手がけ、FX攻略.com等専門メディアへの執筆の経歴あり。
FX関連では、ファンダメンタルズや手法に関する記事からFXのメンタル管理まで、幅広い記事の執筆・監修を行う。
山田 大護 | Daigo Yamada
弁護士:専門分野(企業法務・金融法務)
1997年に東京大学法学部を卒業し、モルガン・スタンレー証券、ドイツ証券にて金融実務に従事。
2007年に司法試験に合格し、2008年に弁護士登録。
証券会社での金融実務の経験を活かし、「企業犯罪と司法取引」「金融機関の相続手続」等の金融法務関連の書籍を監修。金融実務のバックボーンを活かした企業法務弁護士として活躍する。
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