作成日
:2021.04.29
国内総生産は、一定期間内に国内で生産された財(モノ)やサービスの付加価値の総額のことです。「国内」が対象であり、日本の企業が海外支店等で精算した付加価値は含まれません。英語では「Gross Domestic Product」と表記し、その略語としてGDPと呼ばれます。
GDPは、国の経済力の目安としてよく用いられ、GDPの増減から国内景気の変動や経済成長を推定することができます。GDPの増減を示すのが、GDP成長率(経済成長率)です。2019年の日本の名目GDPは5兆ドルで、米国(21兆ドル)、中国(14兆ドル)に次ぐ世界第3位の経済規模です。
GDPは「名目GDP」と「実質GDP」の2種類で表されます。前者は、GDPをその時の市場価格で評価した数値、後者は名目GDPから物価変動の影響を差し引いた数値です。
世界各国で、四半期ごとに発表されるのが一般的です。FXにおいては特にGDPの「速報値」が注目され、事前予想値と発表値の乖離が大きい場合には、大きな値動きが見られます。
作成日
:2021.04.29
最終更新
:2024.11.15
2009年よりFXを始め、現在トレード歴11年目。
トレードの傍ら、金融情報WEBメディアの制作実務を10年間行う。
FXを中心に株・暗号資産などの金融ディリバティブ取引の記事の執筆を多く手がけ、FX攻略.com等専門メディアへの執筆の経歴あり。
FX関連では、ファンダメンタルズや手法に関する記事からFXのメンタル管理まで、幅広い記事の執筆・監修を行う。
山田 大護 | Daigo Yamada
弁護士:専門分野(企業法務・金融法務)
1997年に東京大学法学部を卒業し、モルガン・スタンレー証券、ドイツ証券にて金融実務に従事。
2007年に司法試験に合格し、2008年に弁護士登録。
証券会社での金融実務の経験を活かし、「企業犯罪と司法取引」「金融機関の相続手続」等の金融法務関連の書籍を監修。金融実務のバックボーンを活かした企業法務弁護士として活躍する。
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