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MEXCに日本撤退の噂?海外FXユーザーは撤退を想定した準備が必要か

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update 2026.09.04 05:24
MEXCに日本撤退の噂?海外FXユーザーは撤退を想定した準備が必要か

update 2026.09.04 05:24

2026年8月、X(旧Twitter)上では海外取引所のMEXC(メクシー)が日本から撤退するのでは?という噂が広がっています。MEXCから公式発表があったわけではないため、現時点ではあくまでも噂レベルに過ぎません。

しかし、8月3日にはBitget(ビットゲット)が日本からの撤退を発表していることもあり、SNS上では海外取引所の日本撤退の噂に敏感になっている傾向があります。本記事では、MEXCの日本撤退の噂や、MEXCが撤退した場合に代わりとなる海外取引所を紹介します。

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SNS上でMEXCの日本撤退の噂

2026年8月、X(旧Twitter)上では「海外取引所のMEXC(メクシー)が日本から撤退するのでは?」という噂が広がっています。噂が広がった発端は、仮想通貨(暗号資産)メディア「COIN OTAKU」編集長の伊藤氏が、「3ヶ月以内に撤退しそうな取引所がある」といった旨の投稿をXで発信したところから始まっています。

伊藤氏は具体的な取引所は明言していないものの、「Bitgetが日本撤退を発表した際に集客強化した取引所」と言及しています。MEXCは同時期に「取引所間の資産のお引越しガイド」やキャンペーンなどの投稿を積極的に行っていたことから、ユーザーの間で「MEXCなのでは?」という噂が広まったと見られます。

8月上旬には日本でのサービス継続を投稿

2026年8月5日、MEXCはX関連アカウントで「今後も日本でのサービス提供を継続する」といった趣旨の投稿をしています。しかし、これが実態を表しているかどうかはわかりません。

現時点ではあくまでSNS上の噂レベルではありますが、MEXCが日本からの撤退を発表する可能性も想定した上で代替取引所を準備しておくほうが、いざというときに慌てず対応できるでしょう。

なお、Bybit(バイビット)やBitget(ビットゲット)の日本撤退スケジュールを参考に考えると、もしMEXCが撤退発表をしたとしてもすぐに使えなくなるわけではなく、既存ユーザーは数か月は継続してサービス利用できると予想できます。

MEXCの代替となる海外取引所は?

MEXC(メクシー)が日本から撤退する可能性も想定して、今のうちから代替取引所を準備しておくことはリスク回避の意味で有効と考えられます。

なお、2026年8月時点で海外FXと仮想通貨(暗号資産)入出金をする場合、送金可能先リストを公表している国内取引所から、リスト記載の海外取引所に送金するのが無難な送金ルートとなっています。

以下は、主要国内取引所の送金先リストに記載されている海外取引所をまとめた表です(2026年8月現在)。

国内取引所 主要海外取引所(*1)
Coincheck(*2) MEXC
bitbank(*3)
MEXC
KuCoin
bitFlyer(*4)
Bitget
MEXC
KuCoin
GMOコイン(*5) 記載なし
SBI VCトレード(*6) 記載なし
BITPOINT(*7) 記載なし
Binance Japan(*8)
Bitget
MEXC
KuCoin
BingX
OKJ(*9)
Bitget
MEXC
KuCoin

(*1)日本ユーザーが利用できる主要な海外取引所を記載

(*2)ログイン後に確認できる送金先登録時の「サービス名」リストを参照

(*3) 参照:暗号資産の直接送付が可能な暗号資産交換業者等(VASP)

(*4) 参照:暗号資産送付先リストはどこで確認できますか?

(*5) 参照:トラベルルールについて

(*6)ログイン後に確認できる出庫先リストを参照

(*7)ログイン後に確認できる出金先リストを参照

(*8)ログイン後に確認できる出金先リストを参照

(*9) 参照:入庫・出庫が可能な取引所はどこですか

上記の送金先リストを前提にすると、実質的にはKuCoin(クーコイン)、BingX(ビンエックス)、Zoomex(ズーメックス)が残りの選択肢になります。海外取引所は基本的に操作性が似ているため、MEXCから別の取引所に乗り換えることになっても、そこまで戸惑うことなく利用できるケースが多いでしょう。

今のうちにこれら海外取引所のアカウントを作成して、いつでも使えるようにしておけば、もしMEXCが撤退しても慌てず海外FXと入出金することが可能です。

なお、仮にMEXCが日本から撤退した場合、MEXC経由で海外FXに送金した仮想通貨のオフランプに関しては、KuCoinなど別の海外取引所を経由して国内取引所に送金することになります。そういったケースでは、MEXCを含む複数の海外取引所を送金先リストに記載している国内取引所を利用するのがよさそうです。

2026年8月現在、MEXCを含む複数の海外取引所を送金先リストに記載しているのは、bitbank(ビットバンク)、bitFlyer(ビットフライヤー)、Binance Japan(バイナンスジャパン)、OKJ(オーケージェー)が挙げられます。

海外取引所への締め付けは強化の方向性

いざというときに備え、MEXC(メクシー)の代わりとなる取引所を準備しておくことは重要ですが、根本的な解決手段とはいえないかもしれません。

2026年7月15日、改正金融商品取引法(金商法)が可決・成立し、仮想通貨(暗号資産)は金融商品として規制されることになりました。金融庁は過去に「仮想通貨が金商法に移行されることで、海外無登録業者への対応が強化される」と明言しています。

どこまで規制強化の影響があるかはわかりませんが、海外取引所の日本での活動はより一層厳しいものになると予想されます。MEXCの代替海外取引所を準備したとしても、その海外取引所が日本から撤退する可能性は否定できないため、結局のところはいたちごっこになるケースも考えられるでしょう。

仮想通貨送金は環境悪化が続く見込み

X(旧Twitter)上では、MEXC(メクシー)の日本撤退の噂がささやかれていますが、MEXCから公式発表があったわけではないため、現時点では噂レベルに過ぎません。しかし、海外取引所への締め付けは今後厳しくなることが予想されるため、MEXCの日本撤退も可能性としては否定できないでしょう。

いざというときに備えて、海外取引所経由しない送金ルートの利用も想定しておく必要がありそうです。Myforex編集部では引き続き、仮想通貨(暗号資産)入出金関連の最新情報をフォローアップしていきます。


Date

作成日

2026.08.27

Update

最終更新

2026.09.04

Myforex編集スタッフー仮想通貨担当ー

2017年に初めてビットコインを購入し、2020年より仮想通貨投資を本格的に開始。国内外のメディアやSNSなどを中心に、日々最新情報を追っている。ビットコインへの投資をメインにしつつ、DeFiを使って資産運用中。

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